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スマートフォン向けのパネルやセンサーが打撃:

シャープ決算 米中摩擦が悪影響

2019年01月30日 15時45分更新

文● 盛田 諒(Ryo Morita)

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 シャープが1月30日、2018年度第3四半期決算を発表。前年同期比で減収減益の結果となった。売上高は6425億円(前同比10.0%減)、営業利益は212億円(同28.6%減)、経常利益は188億円(同37.3%減)。

 2018年度通期業績予測は前年同期比で増収増益を見込みながら、経常利益を5%下方修正した。売上高は2兆5000億円(前同比3.0%増)、営業利益は1070億円(同18.7%増)、経常利益は960億円(同3.8%増)。

 米中摩擦によるデバイスの需要変動が売上に悪影響を与えた。具体的にはスマートフォン用パネル、センサーモジュール、カメラモジュールの需要変動が影響したという。中国市場でテレビの販売をおさえたことも響いた。

 一方、パソコンやタブレット向けの中小型パネルは成長を見込む。中国市場以外ではテレビの売行も好調という。白物家電を含むスマートホーム事業、法人向け機器を扱うスマートビジネスソリューション事業も好調という。

 同社は「量から質」への転換をかかげて事業のブランド化を進めている。8KやAIoTといった技術とともに、Dynabookブランドのパソコン、AQUOSブランドのスマートフォンなどの製品にも今後の期待をかけた。


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