このページの本文へ

デジタル変革時代を“攻める”企業に「IBM FlashSystemシリーズ」が力を与える

デジタル変革はオールフラッシュの「圧倒的スピード」を求める

2016年07月14日 11時00分更新

文● 大塚昭彦/TECH.ASCII.jp

  • この記事をはてなブックマークに追加
  • 本文印刷

“スピード”という要素は、ビジネスのあり方そのものを一変させる

 たとえば「膨大な売上データを分析し、顧客ニーズの変化を把握する」という業務を想像してみよう。分析対象のデータ量があまりに多く、これまでは「月単位」、つまり毎月1回しか経営層にレポートできなかったとする。このままでは、顧客ニーズの変化に迅速な対応ができそうにない。

 そこで、利用するITシステムをパワーアップして、分析処理の間隔を「月単位」から「日単位」に短縮する。これならば顧客ニーズの動向を毎日、経営層にレポートできるようになる。より新鮮で正確な情報に基づいて、「月単位」の時とは異なる経営判断が行われるかもしれない。

 だが、ここではさらにその先まで想像を進めてみよう。もしも、この「日単位」の分析時間を「分単位」にまで短縮できたらどうだろうか。「分単位」の分析処理が実現すれば、きっと業務のあり方そのものが大きく変わるはずだ。

 たとえば、これまで時間的な制約から一定の角度からしか分析できていなかった売上データを、より多面的に分析できるようになる。「仮説を立て、分析を実行し、洞察を深める」という分析サイクルを、人間が思考するスピードで行なうことが可能になり、新たな発見も加速されるだろう。

 あるいは、定期的なレポート作成業務そのものがなくなり、リアルタイムアナリティクスが実現するかもしれない。経営会議では静的なレポートではなくアナリティクスダッシュボードを参照し、最新のデータに基づいて戦略を検討する。議論の中で新たな分析データが必要になれば、会議を中断することなくその場で分析を実行し、新たな分析結果を踏まえて議論を続けることもできる。

 変わるのは経営だけではない。リアルタイムデータを他のシステムに連携させることで、生産管理からマーケティング、販売といった、あらゆる現場の業務がデータドリブンなものに生まれ変わる可能性が出てくる。顧客へのアプローチや、製品・サービスの開発・提供にも大きな変化が生じるはずだ。

 かつての「月単位」が「分単位」になること、つまり従来のスピードの域を超えた“圧倒的なスピード”を実現することは、単なる業務効率化ではなく、ビジネスのあり方そのものを変えるほどのインパクトとビジネス価値を持つわけだ。

求められているのは、単なるスピードではなく「圧倒的なスピード」である

 近年、多くの企業が「ビジネスのデジタル変革」に取り組み始めている。業種/業態を問わず、ITの力をフル活用して新たなビジネスモデルを創出していくデジタル変革こそ、ITが圧倒的なスピードを手に入れることで、はじめて実現可能になるものである。

 デジタル変革の時代には、ビジネス環境の変化をリアルタイムに察知し、新しいビジネスアイデアをすぐさま具現化し、成功の兆しが見えたら一気呵成に展開するだけの力が求められる。IT基盤に圧倒的なスピードと信頼性がなければ、とてもその実現はおぼつかない。

 したがって、ITの“圧倒的なスピード”は、これからさらにビジネス価値と企業競争力に直結したものとなっていく。それはデータ分析基盤でも、クラウド基盤でも、モバイルアプリ基盤でも、同じことだ。

なぜIBMは国内オールフラッシュ市場で「3年連続シェアNo.1」なのか

 IT基盤に圧倒的なスピードを求めるうえで、長年にわたってボトルネックとなっていたのが「ストレージ」である。2000年以降、HDDの大容量化によって扱えるデータ量こそ増えたものの、CPUやネットワークなどのITコンポーネントの中で、ストレージは進化に乏しい時代が続いていた。

 だが近年、高速なデータアクセスを可能にするオールフラッシュストレージの登場によって、その状況は大きく変化した。さまざまなベンダーから新製品が登場しており、価格も急速にこなれてきている。基幹ストレージとしての採用も進みつつあり、オールフラッシュストレージが旧来のHDDストレージから主役の座を奪うのは時間の問題だと言われている。

 急拡大するオールフラッシュストレージ市場において、企業からの高い支持を得ているのがIBMだ。IDCの調査によれば、国内オールフラッシュアレイ市場において、IBMは「3年連続シェアNo.1」を獲得している。

 IBMでは、HDDからフラッシュへと市場が大きく転換する動きを先導するかのように、主要ストレージ製品へのフラッシュテクノロジー活用を積極的に推し進めてきた。その中核となる製品が、高速性と信頼性・可用性を追求した独自設計のフラッシュモジュールを採用する「IBM FlashSystemシリーズ」だ。資生堂、キヤノンマーケティングジャパン、第一生命保険、ヤフーといった国内大手企業も、すでにこのIBM FlashSystemシリーズ製品を導入している。

IBMは国内オールフラッシュ市場で「3年連続シェアNo.1」を獲得している(IDC調査、2013~2015年の出荷金額ベース)

 なぜ多くの企業が、市場に数あるオールフラッシュストレージの中でもIBM FlashSystemを選ぶのだろうか。結論から言えば、それは「ビジネス的な価値の高いオールフラッシュストレージ」だからだ。以下では、「IBM FlashSystem 900」と、他社のオールフラッシュストレージとの大きな違いと価値を見てみよう。

■資生堂、キヤノンマーケティングジャパン、第一生命保険がIBM FlashSystemシリーズを選んだ理由とは。特設サイトでインタビュー記事を公開中です!

IBMが選ばれる理由:SSDストレージを圧倒する「ケタ違いのスピード」

 IBMではこの数年間で、フラッシュテクノロジーに1200億円、さらにストレージソフトウェアに1200億円を投資することを表明しており、2013年のIBM FlashSystem発表以降、ユーザーの声を反映しつつその品質を磨き上げてきた。

 フラッシュストレージ市場では、記憶媒体としてSSDを採用した製品が多く見られる。たしかにHDDよりは高速なのだが、実は、SSDではフラッシュメモリの持つ能力を最大限に引き出せない。これは、SSDが旧来のHDDの動作を模倣した設計になっており、一度に1つの読み込み/書き込み処理しかできないからだ。信頼性、可用性やスペース効率の面でも課題がある。

HDDの動作を模倣するSSDでは、フラッシュが本来持つ能力を最大限引き出せない

 一方で、IBM FlashSystemでは、フラッシュメモリの能力を最大限に引き出すためのさまざまな独自設計がなされている。たとえば記憶媒体にも、SSDではなく、独自の「IBM FlashCore Technology」を実装したフラッシュモジュールを採用している。

 SSDとは異なり、このフラッシュモジュールが搭載する専用FPGAコントローラーは、複数のフラッシュチップに対し「同時並列的に」読み込み/書き込みを実行する。加えて、RAID制御や暗号化、データ転送なども、すべてこのFPGAコントローラーが高速にハードウェア処理する。

 さらに、フラッシュモジュール間でも並列読み込み/書き込みを行うため、IBM FlashSystem 900の場合、読み込み時のレイテンシは「90マイクロ秒」と極めて小さい。一般的なSSDストレージは、およそ1ミリ秒(=1000マイクロ秒)以下というレベルなので、文字どおり「ケタ違いのスピード」が実現しているわけだ。

 ちなみに、IBMのフラッシュモジュールは可用性の面でも優位性を持っている。従来品比で約9倍の耐久性を持つ高品質MLCチップを採用しているほか、フラッシュモジュール単位だけでなくフラッシュチップをさらに細分化した単位でもRAIDを構成する独自技術を採用しており、仮にモジュール内のチップの一部が壊れても、まったく影響なく稼働を継続する。

IBM FlashSystemではモジュールを独自設計し、フラッシュの能力を最大限引き出す

■SSDストレージとはケタ違いのスピードを実現する、IBM FlashSystemの“匠の技”とは。さらに詳しい技術解説資料や解説動画を特設サイトでご覧いただけます!

IBMが選ばれる理由:多数のデータ削減技術が実現する「優れたコスト効率」

 「オールフラッシュストレージはとにかく高い」という見方は、そろそろ誤解になりつつある。

 フラッシュチップの価格が急激に安くなっていることに加えて、高速性を生かして重複排除や圧縮といったデータ容量の削減処理をリアルタイムに適用できれば、実質的にはHDDよりもフラッシュの容量単価のほうが安くなるからだ。特に、今年5月に発売された最新機種「IBM FlashSystem A9000/A9000R」では、データ削減においてIBMが保有する70件もの特許技術を採用しており、その実力が存分に発揮されている。

物理容量単価がディスクより高くても、フラッシュの高速性を生かし、圧縮やデータ削減をリアルタイムに適用できるならば、実質的な容量単価はむしろ安くなる

 たとえば「パターン削除」というIBMの独自技術がある。出現頻度の高いデータのパターンを書き込み前に検出、削除して容量の無駄を省く技術だ。さらに、一般的な重複排除よりも綿密な重複チェックを行う技術、圧縮済みデータの更新を高速に行う技術など、細かな工夫を積み重ねることで大きな容量削減を実現している。こうしたデータ削減処理を、すべてインラインスピードで実行するというのもIBMのこだわりだ。

 もう一つ、システム全体のTCO(総所有コスト)という観点からは、データベースやサーバーOSのライセンス数が削減できるというメリットもある。これまで、ストレージI/Oの遅さをサーバー台数増強でカバーしてきた環境であれば、システム性能を維持したまま、ライセンスコストを大幅に削減できる可能性が高い。

ディスクストレージ、SSDストレージ、IBM FlashSystemを採用した場合の、データベースシステムの3年間TCO比較の一例

■日本IBMでは、お客様の実環境におけるパフォーマンス向上/コスト削減効果を導入前に試算する「IBMフラッシュ・ストレージ無償診断」を実施中。詳しくは特設サイトからお問い合わせください!

IBMが選ばれる理由:将来にわたって確保できる「安定したパフォーマンス」

 安定したパフォーマンスを、高度なスキルやノウハウなしで実現できることもIBM FlashSystemが提供するメリットだ。

 クラウド環境向けに設計されたIBM FlashSystem A9000/A9000Rでは、複数の異なるワークロード(仮想マシン)がストレージにアクセスする際、互いのパフォーマンスに影響を与えないようにする「QoS&マルチテナンシー」機能を備えている。複数の顧客にサービスを提供するクラウドプロバイダーはもちろん、一般企業においても重要度の高いアプリケーションを健全な性能に保つためには必須の機能だ。

「QoS&マルチテナンシー」機能により、重要なアプリケーションのパフォーマンスを健全に保つことができる

 加えて、IBM FlashSystem A9000Rの場合は、筐体(グリッドエレメント)をInfiniBand接続で追加するだけで、ストレージプールの容量とパフォーマンスをリニアにスケールアップできる。システム無停止、チューニングなしでスケールアップが可能で、筐体追加後はパフォーマンス最適化のためのデータ再配置が自動的に実行される。アクセスの集中する“ホットスポット”が発生しないので、将来にわたって安定したパフォーマンスが得られるという確信が持てる製品だ。

オールフラッシュストレージならどれでも同じ――ではない!

 企業のストレージ選びは今後、確実にオールフラッシュストレージを中心としたものになっていく。そして、ここまで見てきたとおり、ひと口に“オールフラッシュストレージ”と言っても「どれでも同じ」ではない。

 オールフラッシュストレージ選びは、ビジネスのデジタル変革を実現する力を持った製品を選ぶべきだ。そのカギは、フラッシュ本来の力を最大限に引き出し“圧倒的なスピード”をもたらすテクノロジーにある。

 IBM FlashSystemシリーズが、その有力な選択肢であることは間違いないだろう。IBM FlashSystem特設サイトで、さらに詳しくその実力を検証してほしい。

IBM FlashSystemシリーズのラインアップ。オールフラッシュストレージの適用領域に合わせて、最適な機種を選ぶことが可能だ

(提供:日本IBM)

カテゴリートップへ

本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ている場合があります

アクセスランキング

  1. 1位

    TECH

    訓練だとわかっていても「緊張で脇汗をかいた」 LINEヤフー、初のランサムウェア訓練からの学び

  2. 2位

    ITトピック

    若手が言わない“本音の退職理由”上位は/「データ停止は景気後退よりも企業の脅威」6割/クライアントに告げずAI活用するフリーランス、ほか

  3. 3位

    ビジネス・開発

    最悪のシナリオは「フィジカルAI」による基幹産業の衰退 日本の勝ち筋は、“同期技術”と“ドメイン知識”

  4. 4位

    Team Leaders

    ファイル名が命名規則に合っているかの自動チェック、Power Automateのフローで実現しよう

  5. 5位

    TECH

    “GPUなし”ノートPCで動くLLMで、ローカルAIエージェントを自作する

  6. 6位

    TECH

    糖尿病超早期を採血なしで検出、予防へ! 代謝や臓器のつながりに着目した予防法開発

  7. 7位

    ビジネス

    廃校がAIの心臓部に!? 地方の遊休施設を「AIデータセンター」に生まれ変わらせるハイレゾの挑戦がアツいぞ

  8. 8位

    データセンター

    液冷技術の最先端が集うイノベーションラボ「DRIL」、印西のデータセンターに現わる

  9. 9位

    TECH

    業界横断で“サイバー攻撃から供給網を死守” NTT・アサヒ・トライアルらが「流通ISAC」始動

  10. 10位

    Team Leaders

    バックオフィス業務もAIに“丸投げ” マネーフォワードが「Cowork」機能を2026年7月に投入へ

集計期間:
2026年04月08日~2026年04月14日
  • 角川アスキー総合研究所