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近年の登山ブームで増加する山岳遭難者をドローンで捜索

日本山岳救助機構、ドローンによる山岳遭難者捜索技術を開発

2016年05月30日 17時55分更新

文● 行正和義 編集/ASCII.jp

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山梨県北杜市牛首山での捜索飛行テスト

 公益社団法人東京都山岳連盟と日本山岳救助機構合同会社は5月30日、ドローンを用いた山岳遭難者の捜索技術を開発したと発表した。

 第三次登山ブームといわれるほど近年になって登山者の増加が著しいが、山岳遭難も増加しつつある。東京都山岳連盟と日本山岳救助機構合同会社(jRO)では、ドローン(マルチコプター)を活用した山岳遭難の技術と実用性の検討を行ない、関東の丘陵地帯や富山県や山梨県にて実証試験を実施した。

 実験では空撮ドローンからのカメラ映像からの捜索に加え、jROが会員向けに貸出を行なっているビーコン装置「YAMA MORI(ヤマモリ)」を用い、登山者が携帯する子機(電波発信機)からの電波を飛行するドローンで受信できるかどうかも検証した。

ドローン(DJI Phantom)を用いている。YAMA MORIは子機(電波発信機)と、子機の方角を表示する液晶表示付きハンディ端末で構成されるが、ドローンの下にハンディ端末を吊るしてカメラで撮影することでテレメトリーとしているようだ 

 複数回の実験を行なった結果、ドローンによる山岳遭難の捜索は「きわめて有効、かつ実用的」であることを確認したという。東京都山岳連盟とjROでは、この結果を全国の多くの山岳関係者や捜索関係者に紹介するため「ドローンによる山岳遭難捜索技術開発報告書」を発表した。

 さらに、この報告書を基にした「山岳遭難・ドローン捜索マニュアル」を発行した。報告書およびマニュアルを希望する人や団体にはjROに申し込めば送付される(切手代1280円封入による郵送申し込み)。

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