デルは12月2日(米時間)、インテルと共同で実施している「Global Evolving Workforce Study」(進化する労働力の世界調査)の調査結果を公開、モバイルテクノロジーが世界の労働スタイルを大きく変えつつあると発表した。
この調査は世界12ヶ国の中小規模/大規模組織における約5000人の従業員を対象に実施したもの。とくに従業員が働く場所と方法に焦点を当てた調査をなっている。
調査結果によると、労働者の半数以上が2台以上のデバイスを利用して仕事をこなしており、オフィスのデスクトップに縛られたワークスタイルは過去のものになりつつあるという。世界中の従業員の35%が平均して週に2時間は公共の場(カフェや電車の中とか)で、4時間は社外(クライアントのオフィスなど)で勤務してるという。さらにこれとは別に週に5時間在宅で仕事をしてる。
就業場所は、オフィスが仕事にとっては最適(76%がベストだと答えている)。だが、48%が他の社員などに業務を邪魔されると答えており、5人に1人はオフィスでヘッドフォンやイヤホンを着けているという。
在宅ワークについては、全回答者の半数以上(52%)が在宅勤務はオフィスと同等かそれ以上に生産的であると考えている。メリットは、睡眠時間が長くなる(30%)、運転(通勤)時間が短くなる(40%)、ストレスが減った(46%)など。もっとも、中国、インド、トルコ、UAEでは10人のうち4人が在宅勤務は生産性が低いと考えており、これはネット接続性などに加えて、家族など集中力をじゃまする要因が多いためのようだ。
在宅勤務やモバイルデバイス利用では業務とプライベートがあいまいになりやすいが、とくにこれは経営幹部のほうが顕著らしく、個人利用で業務用マシンを利用することがあると応えたのは従業員20%に対して経営幹部45%、就業中に個人的なウェブサイトやアプリを使うのは授業員49%に対し経営幹部67%とかなり高い。
インターネットやモバイルのテクノロジーが生産性を向上させたと答えたのは49%だが、とくにインドではテクノロジーが生産性を損なってキャリアの成長を遅らせたと答えた人が多いという。デルのクラウド担当者は、モバイルテクノロジーの進歩が世界中の労働者のワークスタイルを変えつつつあり、「オフィス」の定義も物理的なものではなくなりつつあるなか、自宅や移動中にシームレスにアクセスする企業のデータを管理・保護することがこれからいっそう重要不可欠になってくるとしている。