JPSA、パソコン新規購入者のパッケージソフトに対する現状や要望を調査――フォローアップ体制の確立が必要

(社)日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会は18日、日本自転車振興会の補助事業として、パソコンの新規購入者に対し、“企業ユーザ・コンシューマユーザのパッケージソフトウェアに対する現状・要望の調査”の結果を発表した。対象は1年以内に首都圏でパソコンを購入した男女500人。

それによると、パソコン新規購入者の約7割がパソコンの使用に際して何らかのトラブルを経験している。そのうちの約3割が経験したトラブルについて完全に解決しておらず、またトラブルの経験者の25％がトラブルによりパソコンの使用意欲が下がったと回答したという。トラブルの対処方法については、約半数がパソコンに詳しい友人などに相談することで対処していた。

協会では、パソコンの利用とソフトウェアの購入の促進につながるフォローアップ体制の確立が、パソコンの新規購入者に対して必要であることが明らかになったとしている。なお、今回の調査の詳細な報告書は3月下旬に発表する予定。

• 日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会