(社)日本電子工業振興協会は22日、デジタルカメラ用画像ファイルシステムの新規格“Design
rule for Camera File System(DCF)”を制定したと発表した。これは、画像ファイルをリムーバルメディアに記録する際のディレクトリ構造や、ファイル名称のルールなどを規格化したもの。
日本国内のデジタルカメラ市場は拡大を続けている。同協会が同時に発表した資料によると、平成10年度のデジタルカメラ市場は、数量ベースで300万台(前年比で約50パーセント増)、金額ベースで1兆円(前年比約40パーセント増)を上回ると予想されている。同協会はこれを、高画質化や多機能化が成長の要因と分析している。
長引く不況のなか、デジタルカメラは数少ない成長産業の1つ。今回のDCF制定は、デジタルカメラの利便性を向上することにより、より一層の消費を喚起する狙いがある。
DCF制定にあたっては、同協会が先に制定したファイルフォーマット規格“Exif
Version 2.1”と“ExifR98 Version 1.0”、ディレクトリとファイル構造の規格“CIFF
Version 1.0”がベースとなった。“DCF”システムを採用することで、カメラ間の画像ファイル交換や、プリンターへの直接入力が用意になる。
同協会によると、この規格は、富士写真フイルム(株)やオリンパス光学工業(株)など26社が参加するデジタルスチルカメラ技術専門委員会から賛同を得ている。28日に発表された(株)ソニーの『サイバーショット』は、既にDCF対応とアナウンスされており、今後各社の製品に反映されることが予想される。
