インターネットを利用したオンライン販売市場において、旅行関連商品の売り上げ高が、2000年には50億ドル（約5850億円）になるという調査結果がアメリカで発表された。米Nando
Media社の調査によれば、格安航空券やチケットとセットのクーポン券といった旅行関連商品のオンライン販売による売り上げは、'96年では総額2億7600万ドル（約322億円）だったが、'97年には8億2700万ドル（約967億円）と、ほぼ3倍に増えたことになる。
日本国内でもインターネットを利用したオンライン販売が活発化している。商品カテゴリーではパソコンの通信販売が盛んだが、パソコンに続く有力商品として期待されているのが、旅行関連商品だ。
旅行情報雑誌を見ると、旅行代理店がホームページを開設し、そのアドレスを掲載しているケースが目立つ。これは、旅行会社がホームページを情報発信の媒体、販売経路の1つとして重要視していることの表われだ。
国内最大手の旅行代理店の日本交通公社（株）（JTB）では今年4月に、ウェブサイト上で旅行商品の予約や購入が行なえる会員制サービス“JTB INFO CREW”を開始した。開始4ヵ月で約1万人が会員登録を行なっており、6月から8月までの3ヵ月間で約5000万円の売り上げを計上しているという。
JTBによれば、オンラインからの申し込みは通常店舗での営業時間外である18:00から9:00までの時間に申し込まれた件数がオンラインでの販売の55パーセントにのぼっている。また、平日の利用者の8割がビジネスの利用者で、従来取り込むことのできなかった客層を取り込むことができたとしている。国内旅行を購入した人の約1割が再びオンラインで商品を購入しており、リピート率が高いという。
（株）コスモエアーシステムが運営する“CAS Tour”は、'96年5月からオンライン販売を行なっている、オンライン販売の老舗的存在。ウェブサイトを利用して国際線格安航空券と海外ホテルのクーポン券を専門に販売している。オンライン販売が同社の売り上げ全体に占める割合は'96年度で約20パーセント、金額では約3億円だった。これが'97年度では約30パーセント、約5億円と2倍近い伸びを示している
航空券は東京発着（羽田/成田）便のみを扱っているため、首都圏の顧客が中心という。同社ではクレジットカードによる決済は導入しておらず、直接ユーザーが来店して代金を支払うか、郵便/銀行振り込んでもらう方式を取っている。
（株）マップインターナショナルは'97年10月より電子メールで航空券や海外ホテルの予約を行なうサービスを行なっている。開始後1年で約1万人、同社の東京本店の売り上げの約3割を占めているという。同社も代金の支払いは直接来店しての支払いか、銀行振り込みに限定している。これは、社内にクレジットカードでの支払いを受けつけるシステムを導入していないことが理由としている。
航空会社自身も、ホームページ上で航空チケットの予約・購入を完了できるシステムを取り入れている。
日本航空（株）（JAL：http://www.jal.co.jp/）、全日本空輸（株）（ANA：http://www.ana.co.jp/）、（株）日本エアシステム（JAS:http://www.jas.co.jp/）の国内3社では、クレジットカードで航空券の購入・決済までを行なえるシステムを導入済み。海外の航空会社では、ノースウエスト航空（http://www.nwa.co.jp/）が同様のサービスをこの10月より開始している。
これらのオンライン販売では、順調に業績を伸ばしているケースが多い。CAS
Tourでは、'98年のオンライン販売の売り上げを9億円と予想している。これは同社売り上げの約37パーセントに相当する数字だ。
マップインターナショナルでは開始1年で、本店での売り上げのうち約3割がオンライン販売によるものになったとしている。このように、日本国内でもオンラインによる旅行関連商品の販売が伸びる兆しが見えてきている。
では、なぜ旅行関連商品の売れ行きが伸びているのか。理由の一つとして、商品の性質が挙げられよう。たとえば、航空券に表示されている目的地や出発時間といったデータは、そのままコンピューターで処理することができる。いうなれば、旅行商品とはデータそのものをやり取りしているのであり、インターネットとの親和性が非常に高い。ネット上で商品を確認できるので、ユーザーにとっても安心度が高い商品といえるわけだ。
CAS Tourとマップインターナショナルでは、決済手段に現金の振り込みという昔ながらの方法を用いている。CAS
Tourでは、クレジットカードを導入しない理由としてに『手数料のぶん、利益が減ってしまうため』と語っている。
オンライン販売での決済に際し、日本では米国にくらべ、クレジットカードを利用することに顧客、代理店の双方に抵抗感があるようだ。マップインターナショナルでは「デビットカードなど手軽な決済手段が普及すれば、オンラインでの旅行関連商品の販売はもっと伸びる」（同社広報）とコメントしている。
ビザインターナショナルが渋谷で実験を行なっている“ビサキャッシュ”のようなオンライン向けの決済手段が普及すれば、支払いはさらに簡便になる。そうすれば、よりいっそうオンライン販売の伸びが期待できる。オンラインでの旅行関連商品販売の今後に注目したい。
