矢野経済研究所、パソコンの出荷状況調査結果を発表

(株)矢野経済研究所は10日、マーケティングレポートとして、パーソナルコンピュータ出荷状況調査結果を発表した。調査は2000年5月から7月までの間、国内パソコンメーカー21社およびその他関係各社での面接取材をもとにした。それによると2000年度(2000年4月～2001年3月)のパソコン総出荷台数は1366万6000台(対前年度比119.0%)となる見込み。低価格パソコンの普及やインターネット人気により個人市場の伸びは続くとしている。なお、1999年度(1999月4月～2000月3月)のパソコンの国内総出荷台数は約1150万台であった(対1998年度比142.8%)。また、1998年、1999年度ともにNECが25.3%、22.9%とトップシェアーを維持しているが、2000年度はNECが21.9%、富士通が21.5%となり、ほとんど差がなくなってきている。そのほか、ユーザー比率は個人向けの出荷が大胆に増加。2000年は100万台増しの625万台となる見込み。筐体の形状別では省スペース型のパソコンが大きく市場を形成した。2000年度の総出荷は240万台を超えると予測している。

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