(株)オープンテクノロジーズは、米Software.com社開発のEメールサーバーソフト『InterMail
Post Office Edition 3.5.3 日本語版』を、独占販売契約を締結して、10月5日に発売する。また、同じく米Software.com社のウェブメールサーバーソフト『WebEdge
2.0.2 日本語版』を10月15日に発売する。
『InterMail Post Office Edition 3.5.3 日本語版』 |
『WebEdge 2.0.2 日本語版』 |
『InterMail Post Office Edition 3.5.3 日本語版』は、同社で発売している『Post
Office』のバージョンアップ版で、メールボックスへのアクセスが高速化、着信メッセージの処理能力が向上したほか、Post
Office上で公開されたアカウント情報をエンドユーザーが閲覧できる機能や、DHCP経由でのネットワーク接続機能が付加された。
価格は、50ライセンスの6万8000円から、1000ライセンスの128万円まで。メーリングリストライセンスが付くものは、100ライセンスの19万8000円から1000ライセンス135万円までとなっている。従来版の登録ユーザーにはアップグレードサービスが用意されており、3.1.2のユーザーは1万5000円から、1.9.3のユーザーは3万円からアップグレードできる。
『WebEdge 2.0.2
日本語版』は、インターネットやイントラネットに接続しているパソコンから、メールクライアントソフトを使用せずにウェブブラウザーでメールの利用を可能にするサーバーソフト。これによってユーザーは、環境設定などをせずにメール操作が可能になる。価格は100アカウント(6万円)~1000アカウント(60万円)となっている。
対応OSは、両製品ともに、Windows NT4.0(Service Pack 5)版または、日本語版
Solaris 2.6(SPARC版)。
米Software.com社は、'93年設立で、インターネット・メッセージング・サービスを業務としている。
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