Windows Info 第407回

2025年以降もWindows 10に延長サポートがある可能性!? 対応ハードを絞る真の本命は次期Windows？

ネットのアクセス情報から推定される
Windows 10のシェアは70％前後　2025年終了で大丈夫!?

　Windows 11の出荷が開始されて2年が経過。3番目のバージョンである23H2の配布も始まった。しかし、インターネットのアクセス情報から算定するWindowsのシェアを見ると、Windows 11はいまだ30％に達しておらず、Windows 10が70％前後を占めていることがわかる。これは実際に使われているPCの比率とそれほど離れていないと思われる。

●Desktop Windows Version Market Share Worldwide | Statcounter Global Stats
　https://gs.statcounter.com/windows-version-market-share/desktop/worldwide/#monthly-201507-202310

　このままでは、Windows 10のメインストリームサポートが終了する2025年に、Windows 11が現在のWindows 10と同程度のシェアになるか危ぶまれるところ。そこで来年2024年から再来年2025年にかけて何が起こるのかを考えた。

Microsoftのサイトには、システム要件を満たさないPCにWindows 11をインストールしたときの「免責事項」を解説したページがある。そもそもアップグレードさせたくないのであれば、インストーラーで条件をチェックして禁止すればいいだけのことだ。そうではないのは、アップグレードを黙認するが、サポート対象外とするためだろう

そもそもなぜWindows 10のシェアは高いのか？

　Windowsの世代の切り替わりには、以下のシナリオがある。

・新規マシンの導入で新しいWindowsに移行
・アップグレードで新しいWindowsに移行
・マシンそのまま使い続け、新しいWindowsには移行しない

　Windows 10では、Windows 7／8.1からの無償アップグレードを可能にしたため、多くのPCがアップグレードした。これにより、市場の多くを占めていたWindows 7マシンの多くがWindows 10へと移行したと考えられる。

　Windows 8.1は今年1月で延長サポートが終了しており、ほとんどのユーザーは、Windows 10にアップグレードしたか、新規マシンを導入したと考えられる。またWindows 8は、8.1への無償アップグレードが可能であったため、意図的に維持しているユーザーのみが残り、多くは8.1経由で10に移行したか、ハードウェアを切り替えただろう。

　Windows XPの延長サポートが2014年で切れたタイミングで、新しいマシンの購入などで結果的にWindows 10に移行したユーザーも少なくなかった。

　Windows 10は流入元が多かったこと、Windows 11が出るまで6年間最新バージョンであったために、長期間プレインストールマシンの販売が続いた。その結果、8割を超えるシェアに達したと考えられる。

それにしてもWindows 11への切り替えが遅いのでは？

　前述のシェア比率を見ると、現状はWindows 11が3割弱、10が7割弱、残りがそれ以外といったところ。Windows 10は、出荷の2年後のタイミングで30％を越え、40％に迫る勢いだった。しかし、Windows 11はそうなっていない。

　つまり、Windows 11の普及スピードは、Windows 10に比べて遅い。その原因の1つは、Windows 11のシステム要件が厳しく、自動でアップグレードできないPCが市場にはまだ多数残っているからだ。

　Windows 11は、CPUではインテル第8世代以降、AMD第2世代Ryzen（Zen+世代）が必要とされており、これらは2018年に出荷が始まっている。それ以前の「古いハードウェア」はWindows Updateによる「自動アップグレード」ができない。

　2015年に出荷が始まったWindows 10のシェアには、Windows 7／8.1からのアップグレードが多数含まれており、これらのマシンは当然Windows 11のシステム要件を満たさない。加えて、Windows 10プレインストールマシンであっても、2018年以前のものは同様にWindows 11へ自動アップグレードができない。

　Windows 11は、Windows 10が動作していて、システム要件を満たしていれば、Windows Update経由で無償アップグレードができる。アップグレードはこれまでのWindowsに比べると簡易化されており、マニアックなユーザーでなくても可能なはずだ。

　それにも関わらず、普及のスピードが遅いのは、手動アップグレードしなければならないマシンが大量にあり、PCの新規販売に普及の多くを頼っている状態だからだと考えられる。

　ただし、システム要件を厳しくした時点で、この状況はある程度予想できたことであるはず。つまり、Microsoftは想定済みの状況であると考えられる。

今の状況を想定済みとして、Microsoftはどういう対策を打つか

　今から2年後の2025年10月には、Windows 10のメインストリームサポートが終了する。一般消費者向けエディションはアップデートが停止、企業向けエディションでもセキュリティアップデートのみが配布される延長サポートが開始される。いわゆる「ディスコン」みなるわけだ。

　この時点で問題になりそうなのは、多数のWindows 10マシンがまだ動作していることだ。Windows XPのときのように一般消費者向けのエディションも「延長サポート」の対象になる可能性はある。

　Windows 11では、システム要件を厳しくしたが、自身で手動アップデートが可能であることなどを発表するなど（後述）、何のためのシステム要件だがわからない状態だ。しかし、市中在庫を考えると、これには意味が出てくる。

　実際のところ、今でもWindows 11のシステム要件を満たさないPCが大量に売られている。しかし、2025年にメインストリームサポートが切れれば、Windows 10プレインストールマシンの販売を継続することは難しい。こうした事態は、Windowsのバージョンアップにはつきものなので、大手メーカーは困ることはないだろうが、問題は中小企業も少なくない流通系企業が持つ「流通在庫」などである。

　通販サイトなどを見ると、Windows 11のシステム要件を満たさないCPUなのに、Windows 11を搭載したマシンを見かける。おそらく販売業者などが手動でアップグレードをしたのであろう。現状Windows 11では、システム要件を満たさないハードウェアでも手動でインストールが可能でライセンス認証もできる。こうした業者は、少なくとも一般ユーザーよりは技術力があり、売らなければ損するだけなので手動によるアップグレードを避けることはないはずだ。

　つまり、システム要件を満たさないマシンへの手動インストールが可能で、ライセンス認証を拒否しないのは、Microsoftとしてはユーザーで勝手にやってくれということだ。

　逆に、Windows 11には、そういう逃げ道を用意しておいて、来年に噂されるWindows 12（仮称）では、システム要件の適用を厳しくし、要件を満たさないPCでは、アップグレードやライセンス認証を拒否する可能性がある。というのも、Windows 11でシステム要件を明確化したのは、サポート対象のハードウェアを限定して開発を容易にするのが1つの理由と思われる。しかし、手動インストールでは、システム要件を満たさないマシンでのインストールが可能では、ハードウェアを限定したことにならない。

　Microsoftのサイトにある「最小システム要件を満たしていないデバイスに Windows 11をインストールする」にある「更新プログラムを受け取る資格がなくなります」（冒頭画面）というのは、Windows 12にはアップグレードできないという意味だとしたら、最初から計画済みだったということだ。