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業界人の《ことば》から 第108回

それでもシャープは撤退しない、再参入の米国市場で技術を磨く

2014年09月09日 09時00分更新

文● 大河原克行

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今回のことば

「スマホは将来にとって非常に重要。他社は撤退や縮小しているが、シャープは通信事業からは絶対に撤退しない」(シャープ・高橋興三社長)

撤退あいつぐスマートフォンメーカー、節目の到来

 国内スマートフォンメーカーの事業が節目を迎えている。

 ここ1年の動きをみても、NECがスマートフォン事業からの撤退を明らかにしたのに続き、パナソニックは、BtoC向けのスマホ事業から撤退し、BtoBにフォーカスした事業展開に絞り込んでいる。

 また、富士通は、2013年度の出荷実績が年間370万台。前年度の650万台から大幅な縮小。さらに2014年度の計画は310万台と、2年間で半分以下に縮小させる計画だ。

 ソニーもモバイル・コミュニケーション事業の損益が悪化し、第1四半期の営業損失は27億円の赤字を計上。スマートフォンの販売台数が前年同期の960万台から940万台に減少。販路拡大や製品ラインアップ拡充のためのマーケティング費用が増加したことも減益要因となった。

撤退するメーカーがあいつぐ中、シャープだけは新端末の開発に対して積極的だ

 こうしたなか、シャープでは、スマホ事業に今後も継続的に力を注ぐ姿勢を示す。

 シャープの高橋興三社長は、「スマホは将来にとって非常に重要。他社は撤退や縮小しているが、シャープは通信事業からは絶対に撤退しない」と語る。

 とはいえ、シャープも厳しい状況にあるのは変わらない。

 同社の第1四半期決算によると、携帯電話の販売金額は前年同期比1.2%減の496億円、販売台数は5.7%減の123万台。

 「海外メーカーとの競争激化により、台数、金額ともに前年同期を割り込んでいる」とする。

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