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オフィシャル系動画配信陣営の反転攻勢となるか?

Yahoo!のGyaO買収は何を意味するのか?

2009年04月14日 06時39分更新

文● 松本 淳

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ネット動画配信ビジネスに激震走る。

Gyao

オフィシャル動画配信に力を入れているGyaO

 4月7日、ヤフーはGyaOの株式を51%譲り受け、子会社とすると発表した。GyaOはUSENが2005年に立ち上げた広告付き無料動画配信サービス。代表取締役社長 宇野康秀氏が「インターネットテレビ」と銘打って、肝いりで進めていた事業であっただけに、それを手放したかに見える今回の発表は、コンテンツ業界関係者だけでなく、一般のユーザーにも驚きを持って受け止められた。3月31日の楽天のTBS株売却発表も記憶に新しいところだ。

 2008年を振り返ると、民放キー局が軒並み赤字決算を発表。まだ黒字化には至ってないが、成長率や話題性では結局ニコニコ動画が一人、気を吐いた印象が強い。

ニコニコ動画やYouTubeを投稿系(CGM系)の動画配信ビジネスと括ると、GyaOやYahoo!動画はオフィシャル系動画配信ビジネスと捉えることもできる。もちろん、GyaOもYahoo!もCGM的な取り組みを行なっているし、逆も然りだが、今回、比較を分りやすくするため便宜上、こう定義したい。

 2009年度、テレビメディアビジネスからのパワーシフトも指摘される中、CGM系動画配信ビジネスとオフィシャル系動画配信ビジネスがどのような姿を形作るのか、この機会に少し考えてみよう。

本記事公開当初、「ヤフーはGyaOを100%子会社とする」と記述しておりましたが、正しくは「株式を51%譲り受けて子会社化する」です。ここに訂正するとともに、読者の皆様、関係者各位に謹んでお詫び申し上げます。(2009年4月14日)

次ページに続く

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