
マイクロソフトは現地時間10月14日、月例セキュリティアップデートを配信した。製品全般に影響する脆弱性の修正が実施され、「緊急」に分類される深刻な脆弱性も7件含まれている。対象製品のユーザーにはすみやかな更新の適用が推奨されている。
特に深刻性が高いのは、TPM2.0のリファレンス実装に存在する境界外読み取りの脆弱性(CVE-2025-2884)、WindowsのAgereモデムドライバーで発見された複数の特権昇格の脆弱性(CVE-2025-24052、CVE-2025-24990)などだ。すでに悪用の事例が確認されており、放置すればシステム乗っ取りの危険もあるとされている。
対象製品はWindows 11、Windows 10、Windows Server各バージョンのほか、Microsoft Office、Exchange Server、SharePoint、.NET Framework、Azureなど。Windows 10は、配信日の10月14日をもってサポートが正式に終了している。












