格安データ通信SIMを買って格安に使い倒す！ 第288回

iPhone 17登場直前の夏　16や16eなどのiPhoneを安く入手する方法

　次のiPhoneのウワサ話が多くなる季節だが、どうしても最新のiPhoneでないと困るということはほとんどなくなっている。実際に新旧関係なく、どうしたらiPhoneをオトクに買うことができるかを重視している人も多いと聞く。そこでこの季節にiPhoneを安く購入する、使う方法を考えた。

2年間を数十円で使える可能性もあるiPhone 16e。カメラの数など、もちろん上位モデルとの差はあるが、性能的にはまったく問題なしだ

iPhoneを安く入手したいなら
まずはリアル店舗で店頭価格をチェック

　今、iPhoneを安く使いたいなら、主にドコモ／au／ソフトバンクの3キャリアが採用している、いわゆる「実質2年レンタル」が有力な選択肢だろう（ドコモ「いつでもカエドキプログラム＋」、au「スマホトクするプログラム」、ソフトバンク「新トクするサポート」）。

　この「実質2年レンタル」では購入時に分割払い契約を結び、最初の23回、もしくは24回は毎月の支払いが1～2円など、負担額が抑えられている。そして、2年後にiPhoneを返却すると、残りの支払いが免除され、実質的に2年間、数十円で借りていたことと同じになるというものだ。

3社の2年後の端末返却を前提にしたプログラムは少々複雑だが、オトクに使うには中身をよく理解する必要がある

　“実質レンタル”と言っても、その間、iPhoneは制限なく使える。今はSIMロックもないので、異なるキャリアなどに移動はできるし、プログラムも適用してもらえる。

　もし、そのiPhoneが気に入って、そのまま使いたいのであれば、残債は再度24回分割払いとなって、月数千円の支払いが発生する。すべて払い終えれば完全に自分のものになるし、再度の24回分割払いの途中でiPhoneを返却して、残りの支払いを免除してもらうことも可能だ。

　これらのプログラムは、回線契約と同時に結ぶことが可能な分割払いではあるが、前述のように回線は他のキャリアに移動しても問題なし（当初の条件のままiPhoneの支払いが続くだけ）。ただし、回線の契約がなくなると、「My docomo」のようなサポートページへのログインが難しくなってしまうケースがあるので、返却方法をよく確認してから回線を解約・移動することをオススメしたい。

　iPhoneを返却する際の条件だが、キャリアがiPhoneを下取りして、その価値で残債を相殺するという建前があるので、画面が割れておらず、正常に動くといった条件がある。ただし、条件を満たさない場合でも、2万2000円程度を追加で払えばいいことになっているので、（特に端末の状態に問題がある際は）中古店での買取よりも条件が良くなることが多く、2年で買い替えるつもりで、かつ制度を理解していればオトクになる可能性が高い。

　そんなオトクな販売方法だが、最初の24ヵ月の支払いが1円という条件は3大キャリアのオンラインショップを見ているだけでは、出くわすことはほぼない。リアル店舗に出向いて探すことが重要だ。

2年間ほぼタダで使えるiPhoneはどのモデル？
どこに行けば契約が可能!?

　現在、最初の2年間の支払いを非常に安く使えるiPhoneは、16eか15のどちらかであることが大半だ。iPhone 16だと、さすがに月1～2円とは行かないが、月400～800円程度なので、2年使っても1～2万円程度の負担に抑えられる。

iPhone 16eはカメラが1つ。iPhone 15はApple Intelligenceに非対応。iPhone 16は負担額は増えるが、Dynamic Islandになっている。あとはユーザー自身の判断だろう

　この金額になる条件としては、ドコモ／au／ソフトバンクにMNPで契約、分割払いで購入して2年後に返却すること。料金プランの指定があるケースも見られる。

　確認しておきたいのは、最初の24ヵ月の支払い総額が数十円だとしても、その後の残債はショップや契約によって違うことがある。故障や画面割れといったケースでも返却ができれば、かなりオトクになるが、紛失などにより返却できない場合や、最後まで支払って、完全に自分のものにしたい場合の総額が異なってくる。

　中には最初の24ヵ月は月1円でも、2年後の残債が10万円以上だとすると、その後の24回の支払い額が月5000円を超えることもある。故障・紛失時の扱いもしっかりチェックしておきたい。

　また、ショップによっては「頭金」として1万円前後、残債の一部を先払いさせるところもある。「月1円」という看板を見ても、実際に契約を進めたときに意外な出費に驚くことになる。都心部の大きなショップではそうしたことはあまりないようだが、実際に契約に進む前に必要な金額や条件は十分に確認する必要がある。