業務改善に効く最新ビジネスクラウド活用術 第39回
GOのタクシー運転手に聞いた活用テクニックも伝授!
ビジネスでのタクシー利用を効率的に管理!「GO BUSINESS」を試してみた
2022年11月29日 09時00分更新
タクシーを呼ぶ際にはピンを正確に置いたりコメントを活用しよう
さて、GOアプリを使う際のノウハウを聞き出すべく、今回はGOタクシーのドライバーにもお話を伺ってみた。快適にGOを利用するためにはどんなテクニックがあるのだろうか。また、ドライバーから見たGOはどんなサービスなのだろう? 今回お話をしてくれたのは、小田急交通のドライバーである赤坂幸吉さん。小田急交通は小田急グループ約100社の中の1社で、小田急電鉄100%出資の子会社。1949年設立と、2020年に創立70周年を迎えた老舗のタクシー会社だ。
赤坂さんはタクシードライバー歴は約3年だという。入社してから3ヶ月ほど経過した2018年12月に会社に導入されたGOの前身でもあるMOVからタクシー配車アプリを使い始めた。もちろん、2020年9月に統合されてからはGOを利用している。
赤坂さんはGoについて「タクシーアプリを使い始めてわかったのですが、お客様にとても喜んでいただいているということです。これまでなら電話で呼んでいたところが、GOで簡単にどこへでも呼べるので、感謝されることがあります。われわれも配車率が上がり、売上も上がるのでお互いにプラスになっていると感じています」とコメントする。
お勧めのテクニックを聞いたところ、注文時の「ピン」置きに関してアドバイスを頂いた。GOアプリで注文する際、現在位置に呼ぶにせよ、住所を入れて呼ぶにせよ、正確にタクシーに来て欲しい場所を指定する必要がある。実は、住所や現在位置で呼ぶ場合、意図しない場所にタクシーを呼んでしまい、お互いに余計な手間がかかってしまうことがあるのだ。
たとえば、大きな道路や交差点の中央にピンを立ててしまうと、どちら向きで止めればよいのかドライバーにはわからない。道のどちらサイドにいるのかを正確に伝えたいところ。もし、ピン置きが難しい場合は、コメントで書き込めば良い。
「雨の中大きい交差点にお迎えに上がる場合、何人もタクシー待ちの人がいて誰が呼んでくださったお客様かわからないことがあります。別の方が乗り込んできてしまうケースもあるので、「赤い服で手を挙げています」などコメントをいれていただくと、間違いなくお乗せすることができるので、とても助かります」(赤坂氏)
筆者としては、コメントを入れるのはドライバーに余計な手間をかけてしまいそうな気がして、なるべく使わなかったのだが、そんなことはないそう。迎車時にスムーズに乗るために、積極的にコメントを活用しよう。
「圧倒的に配車率が高い」の評価 社員をサポートしたい企業にオススメ
続いてドライバーとして「GO」を活用するコツを聞いてみた。
赤坂さんは「私は世田ヶ谷営業所から出発するのですが、朝は病院に行かれたり、通勤する際にGOを使われるお客様が多いです。そこで、朝は近場を回っています。10分もしないうちにGOが鳴るので、何回か病院へのお客様を乗せていると、1~2時間以内には都心へ出社するお客様をお乗せすることが多いです。仕事のために空車のまま都心へ向かうよりも、お客様を乗せて高速で向かえる方が効率的で助かっています」と語る。確かに効率的だ。
ドラマにありがちな『前の車を追ってくれ』という客を乗せたことがあるか?と聞いたところ、「それはない」とのこと。ただ、アパレル企業の方を乗せて、都内あちこちのショップを回って納品し、最後に出発地に戻ってくるケースもあったそう。確かに、納品頻度によっては自社で社用車を持つよりはコストを抑えられるかもしれない。
また、紅葉の時期に「次の予定まで時間が空いているので、時間つぶしにイチョウがきれいなところを流してくれ」というお客を乗せたこともあるという。そんな使い方があるなんて目からウロコだし、その客も格好いい。
ドライバーから見てGOはどんなサービスか、という質問には「圧倒的に配車率が高い」と即答だった。たとえば、GOで注文されて、お迎えに向かう時に、現場近くに別の配車アプリに対応したタクシーが空車で走っていることがよくあるそう。いかにGOの利用ユーザーが多いのかわかる。また、乗客から「GOはすぐ来るので助かる」と褒められることも多いという。
以上が、GO BUSINESSの使用レポートとGOの使いこなしになる。
筆者は個人事業主なのでGO BUSINESSを使う必要はないが、GOは毎日のように使っている。年齢や体型のせいで満員電車でビジネスのアポに向かうとへとへとになってしまうのでタクシーを利用しているのだが、ビジネスのアウトプットを左右することを考えれば安いコストだ。それは、企業でも同じことだろう。社員の負担を軽減し、ビジネスに集中してもらいたいと考えている企業は、GO BUSINESSの導入を検討してみてはいかがだろうか。

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