Slackは4月6日、同社ブログにて「コラボレーションプラットフォームが形作る働き方の未来」と題した調査結果を発表した。
ブログ副題に「世界規模の調査でわかった、未来の職場におけるコラボレーションプラットフォームの重要性」とあるように、SlackやMicrosoft Teamsなどのコラボレーションツールを業務で使うユーザー対象としたグローバル調査を元に、1年間のコラボレーションプラットフォームの価値を振り返り将来の傾向を分析している（Wakefield Researchによる調査、ユーザー3000人・IT部門の意思決定者1200人）。
調査によると、半数近くの企業がコロナ前にコラボレーションプラットフォームを使っていなかったにもかかわらず、グローバルで78％のIT意思決定者がパンデミック後もビジネスコミュニケーションプラットフォームを使い続けると答えており、特に、米国では85％、日本では83％と高い水準になっている。
また、ビジネスユーザーはEメールやミーティングよりもコラボレーションプラットフォームを好む傾向にあり、ユーザーの1／3以上がEメールをやめてSlackやTeamsなどのコラボレーションツールを選ぶと回答。日本のビジネスユーザーでも46％がメールよりコラボレーションプラットフォームを利用したいと考えており、調査対象となったすべての市場の中で最も高い。また、Slackユーザーはメールの代わりにSlackを使うことで1日平均90分、週に8時間強の時間を節約していると見積もっているという。
なお、ビジネスユーザーの37％は、自社が導入したソフトウェアツールに意見を出せないことに不満を感じているという結果もあり、IT責任者はソフトウェアの導入を決定する際には従業員の意見を重視し、IT責任者の41％はSlackを選択した理由として従業員の意見を採用したと答えている。
