日本マイクロソフトは3月23日、Microsoft TeamsやMicrosoft Outlookの利用傾向などからリモートワークの動向を調査・考察した結果したレポートを発表した。
これは米Microsoftによる年次のWork Trend Indexで発表したレポートの抄訳で、Microsoft TeamsやMicrosoft Outlookでのコラボレーションの傾向からの世界で会議に費やされる時間は2倍以上となり、2021年2月に送信されたメールの数は昨年同月より400億件以上増加。人的ネットワークは縮小したもののハイブリッドな働き方によってネットワークの復活が見込めるとしている。
リンクトイン（LinkedIn）でのリモートワークの求人数がパンデミック期間中に5倍以上増加。柔軟な働き方が進むことで労働者の流動性が高まり、また企業のほうも移転を考えているという。
日本の労働環境も調査対象となっており、専門家の知見によると「生産性と下がっていないと考えている」「ストレスを感じているものの転職を検討している率は低い」などと分析。
マイクロソフトでは、柔軟な働き方が今後も続く状況において労働者の働きを高める、ビジネスリーダーの戦略が必要とアドバイスをしている。
