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松村太郎の「アップル時評」ニュース解説・戦略分析 第96回

アップルの強さが際立つ1年になりそうだ

2020年05月13日 09時00分更新

文● 松村太郎 編集● ASCII

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 アップルは米国時間4月30日、2020年第2四半期決算(2020年1〜3月)を発表しました。売上高は583億1300万ドルで前年同期比0.5%増、1株あたりの利益は2.55ドルで4%増加しました。新型コロナウイルスの影響を受けた2020年1月末以降を含む決算において、前年を維持したこと、そしてもう一つの注目ポイントに対しての安心感もあり、アップルの株価は再び300ドルを回復しました。

●売上構成の変化

 アップルの主力製品はiPhoneで、売上が最大化した際、実に7割の売上高を占めるほどでしたが、今回の決算では289億6200万ドルで、その割合は50%にまで減らしています。その代わり、大きく割合を増やしているのがサービス部門。

 133億4800万ドルで前年同期比16.6%増と、引き続き高成長を維持しています。今回の決算ではMac、iPadも需要減の影響から売上が減少しており、結果としてサービス部門は売上比率23%と過去最高を記録しています。

 外出自粛の動きが継続する中、モバイルデバイス、あるいはiPad活用が促進されることで、サービス部門は引き続き、成長を続けることになりそうです。

 加えて、ウェアラブル・ホーム・アクセサリー部門についても、売上高63億8400万ドルと、およそ25%の成長を遂げました。ウェアラブルデバイスの売上高に限ると、フォーチュン130企業レベルの売上高になったとしています。この数字は年間の売上高235億ドル規模であり、クアルコム、テスラ、マクドナルドよりも大きな売上高に上ります。

 しかしながらアップルによると、2020年第3四半期は、iPhoneとともに、Apple Watchの売り上げが影響を受けるとしています。このウェアラブルのカテゴリの成長にブレーキがかかる可能性を示唆しています。

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