標的型攻撃メールの検知機能を強化、シングルサインオンへの対応なども
クラウドメール対応を強化、「GUARDIANWALL Mailファミリー」新版
2017年09月12日 10時00分更新
キヤノンITソリューションズ(キヤノンITS)は9月12日、総合メールセキュリティ/情報漏洩対策ソリューション「GUARDIANWALL Mailファミリー」の最新版(GUARDIANWALL MailSuite Ver 1.1.00)を10月3日より提供開始することを発表した。標的型攻撃メールの検知機能強化、法人向けクラウド型メールサービスとの連携強化などの強化点がある。
キヤノンITSでは今年3月、同社の提供する総合情報漏洩対策ソリューション製品のブランドを「GUARDIANWALL)」に統一した。それに合わせ、開発スピードも向上し、ユーザーニーズの変化や顧客が求める機能への即応力も高めていく方針を表明している。
今回の新版では、企業においてクラウド型メールサービスの利用が増えている現状を受け、クラウドサービスとの連携を強化している。また、メールを介した外部からの攻撃が増えていることから、セキュリティ担当者の負荷軽減も図っている。
まず、標的型攻撃メール検知機能が強化された。具体的には、不正プログラムが埋め込まれたOfficeドキュメント、スクリプトなどの実行形式ファイル、URLを偽装したリンク、フリーアドレスから送信されたメールなどを検知できるようになった。
また、従来から備えるメール送信後の誤送信取り消し機能を強化し、誤送信チェックを必須化する機能が追加された。たとえば社外宛メール、添付ファイル付きメールなど、管理者が指定した特定形式のメールに関して、ユーザーが「送信」ボタンを押した後にGUADIANWALLのプレビュー画面上で再度チェックを行わないと送信されないよう設定できる。
また添付ファイルの定義を見直し、「Office 365」や「Microsoft Exchange」のリッチテキスト形式メールの送信時に添付されるファイル(winmail.datファイル)や、HTMLメールの画像ファイルを、添付ファイル扱いしないように改善した。これにより、たとえば添付ファイルの自動暗号化機能を利用する場合でも、これらのファイルはその影響を受けずに済む。
また、GUADIANWALLへのログインもシングルサインオン(SAML2.0)に対応した。これにより、メールサービスと組み合わせて利用する際のユーザー利便性が大幅に向上する。
GUADIANWALL MailSuiteの初年度ライセンス価格(Linux版、50ユーザー、税抜)は、50万1000円。各機能ごとのライセンスも販売されており、情報漏洩対策/検査機能の「GUADIANWALL MailFilter」が26万1000円、添付ファイル暗号化などの「GUADIANWALL MailConvert」が13万2000円、メールアーカイブの「GUADIANWALL MailArchive」が30万9000円。