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アスキースマホ総研・白書 第25回

自動運転、IoT……部下の話に混ざれる最新ITキーワード10 (1/4)

2017年02月15日 10時00分更新

文● 島徹 編集●南田ゴウ/ASCII編集部

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 前回は人気のSNS、TwitterとInstagramの始め方を紹介したが、今回はそのSNSやテレビでよく登場する最新ITキーワード10を徹底解説。打ち合わせ先での雑談のネタにするもよし、部下との会話のきっかけにもお役立ちだ。

【最新ITキーワード】■YouTuber(ユーチューバー)■

【用語の意味】YouTube動画で広告収入を得ているユーザー


 “YouTuber(ユーチューバー)”は動画投稿サイトのYouTubeに動画を投稿し続けるユーザーを指す名称。ただし、一般的に話題となるのはYouTubeの動画で広告収入を得られる「YouTubeパートナープログラム」という仕組みの収入で生計を立てている有名人を指す場合がほとんどだ。

 国内で有名なYouTuberとしては、ゲーム実況で知られるようになった「ヒカキン」や、実験企画系の動画で知られる「はじめしゃちょー」などが挙げられる。動画内容としては個人の趣味や特技のほか、話題の商品の紹介といった動画がほとんど。

 また、近年では一般人ではなく芸人や専門職の人がYouTuberとして活動して人気を得る例も増えてきた。ピコ太郎の動画「PPAP(Pen-Pineapple-Apple-Pen Official)ペンパイナッポーアッポーペン」は1億再生以上を達成。芸人としての活動が主体なのでYouTuberと言えるのかは微妙だが、ヒットを狙う芸人がYouTuberなみに毎日動画を投稿し続けることも増えてきた。

Youtuberとして最も有名なヒカキン。YouTubeに複数のチャンネルを持ち、合計登録者は約830万人。合計再生回数は40億回を超えている

 YouTubeでの収入は、動画再生時に表示される広告の視聴数や広告のクリック数によって決まる。収入額はこれら広告の露出回数やマッチングされる広告によって異なるのだが、おおむね1万再生の動画で300~500円前後と言われている。YouTuberとして生活するなら、最低でも毎日動画を投稿して、数万回再生してもらえるだけの人気が必要だ。

人気YouTuberの場合、毎日1~2本の動画を投稿したうえで十万回を超える再生回数を叩き出している

 このほかの収入としては、有名YouTuberになると企業の動画広告やテレビの出演といったYouTube以外での収入も得られるようになる。たとえばヒカキンなどの有名YouTuberは「UUUM」という事務所を立ち上げることで、企業広告やイベント活動、グッズ販売などYouTube以外でも活動できる基盤を整えている。

人気YouTuberを擁する「UUUM」。YouTuberのマネージングや企業プロモーションなどを手がける

 なお、YouTubeには月額課金の有料チャンネルを作る仕組みがあるのだが、今のところYouTuberが収益を得る手段としてはあまり利用されていない。一方で「ニコニコ動画」では人気の動画やネットライブ配信者が月額500円あたりの有料チャンネルを運営することで、動画投稿で生計を立てている例も増えてきた。YouTubeに限らず、動画投稿サイトの人気クリエイターであればネット動画だけで生活するというのも夢ではなくなりつつある。

【最新ITキーワード】■自動運転(じどううんてん)

【用語の意味】クルマの運転を支援もしくはシステムが完全に運転を受け持つ仕組み


 最近よくニュースで取り上げられる「自動運転」には、ドライバーが運転操作をしなくても目的地まで走る“完全自動運転車”と、すでに一部市販車が搭載している“高度運転支援システム”を搭載した2種類がある。

 これら自動運転車の開発は自動車業界のトレンドになっており、トヨタやホンダ、テスラやメルセデス・ベンツなど国内外の自動車メーカーのほか、グーグルやマイクロソフト、NVIDIA、DeNAなどITやエレクトロニクス企業も含めた開発競争や提携が進んでいる。

 自動運転の利点としてはドライバーの運転の負担を軽減のほか、人為的なミスによる事故の減少、効率的な運転による環境負荷の削減、渋滞緩和などが期待されている。

日産の「セレナ」は運転支援技術「プロパイロット」を搭載。最大100km/hまでの走行や渋滞時などに、前方の車への追従運転をアシストしてくれる

 2017年現在、市販車で実現しているのはドライバーの運転の負担を減らす高度運転支援システムだ。著名なものとしては日産の「プロパイロット」やスバルの「アイサイト」など。具体的には、高速道路などの自動車専用道でアクセルやブレーキをコントロールして前の車に追従するオートクルーズや、道路の中心をキープして走行するといった機能だ。このほか、衝突防止などの先進安全技術や自動駐車機能なども実現している。ただし、運転手がハンドルから手を離すとシステムは利用できない。

 今後は車線変更の支援や、高速道路よりも不測の事態が多い公道での運転支援を受けられる車が登場する見込みだ。

クラリオンによる車載情報システム技術のデモ。自動運転車では、フロントガラスを使ったAR表示や、音、振動などを使ったインターフェースも重要になる

 さらに2020年ごろには、車のシステムが中心となって運転する“自動運転車”も登場する見込み。これは自動運転システムが運転の意思決定を行ない、ドライバーは運転席での監視と緊急時の操作が求められるものになる。自動運転車が実際に登場するには技術面の問題のほか、安全走行に関する膨大な検証や試験、自動運転システムが事故や交通法規に違反した場合の対応や責任に関する法整備といった高いハードルがあるのが現状だ。

内閣官房IT総合戦略室「自動運転レベルの定義を巡る動きと今後の対応(案)」。自動運転に関する機能は、米国のSAEレベルをベースに語られることが多い。現在はドライバーの運転を支援するレベル2までが実用化されている。システムが主体となって運転するレベル3の実現には高いハードルがある

 テスラモータースは「Model S」に8台のカメラなどからなる「フル自動運転対応ハードウェア」を搭載。デモ動画を公開している。ただし、これは将来的に利用できることを保証するものではなく、さまざまな国や地域での「ソフトウェアの検証やさまざまな規制に関する承認が必要になる」としている。

 一方で、商業施設や工場といった私有地ではひと足先に完全自動運転車が活躍することになりそう。国内でもショッピングモール内のシャトルバスであったり、工場などの運搬用途で自動運転車を利用する検証が進められている。

DeNAが昨年8月に幕張で実施した、自動運転車両の試験走行。DeNAはドコモと5Gを活用した遠隔操作の実証実験を進めるほか、日産製の車両を利用したした実証事件も計画している

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