洋上浮体型グリーンデータセンターのイメージ図
横浜港で「洋上浮体型グリーンデータセンター」実証実験
未来の水平線に浮かぶのは船だけではなく、データセンターが並ぶ光景かもしれない。
NTTファシリティーズ、日本郵船、ユーラスエナジーホールディングス、三菱UFJ銀行、横浜市の5者は2025年3月27日、災害対策用のミニフロート（浮体式係留施設）を活用したグリーンデータセンターに関する覚書を締結した。
同プロジェクトでは、横浜市の大さん橋ふ頭に設置されたミニフロート（縦25m×横80m）上に、コンテナ型データセンター、太陽光発電設備、蓄電池設備を設置し、再生可能エネルギー100％で稼働する「洋上浮体型データセンター」を構築し、塩害耐性や稼働安定性を確認する計画。DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展にともなうデータセンター需要の増加、電力確保、温室効果ガスの排出削減などの課題に対応する狙いだ。
実証実験のイメージ図
ミニフロート上に、コンテナ型データセンター、太陽光発電設備および蓄電池設備を設置する
カーボンニュートラル社会へ向けた一歩
未来のデータセンターは海上へ？
実証実験のチームによれば、この洋上浮体型グリーンデータセンターは、運用時に温室効果ガスを排出しないことから、カーボンニュートラル社会の実現に向けた新たなスタンダードとして期待されているという。
この技術が実用化されれば、洋上風力発電と連携し、発電された電力を直接データセンターに供給することで、陸上の電力網への負担を軽減できる。さらに、建設用地不足や建設リードタイムの長期化といった課題の解決にも寄与する可能性がある。
実証実験は2025年秋ごろの開始が予定されており、将来的に洋上浮体型グリーンデータセンターの実用化が成功すれば世界初の試みとなる。
日本が持つ広大な水域を活用し、デジタルインフラの成長と地球環境の保全を両立する取り組み。持続可能な未来を作る有力なアイデアの実現に期待だ。
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