業界人の《ことば》から 第577回

日本の強さは量子力学におけるトンネル効果があるため、量子と出会い、広げよう

今回のひとこと

「大企業も、大学も、政府も、コヒーレント状態を作る必要がある。スタートアップ企業ともコヒーレントタイムを同期させることで、日本の失われた30年が、失われたわけではないということを示したい」

（量子技術による新産業創出協議会の島田太郎代表理事）

量子技術の利用者を1000万人、その生産額を50兆円規模に

　一般社団法人量子技術による新産業創出協議会（Q-STAR)と内閣府は2024年2月5日に「Quantum Startup Day 2024～出会いの場～」を開催した。

　量子技術スタートアップ企業の状況を理解してもらうことを目的にするとともに、ベンチャーキャピタル（VC）やコーポレートベンチャーキャピタル（CVC）とのマッチングの場として用意された初のイベントで、スタートアップ企業による講演やパネルディスカッション、ブース展示を通じたネットワーキングなどが行われた。

　2022年4月に内閣府が打ち出した「量子未来社会ビジョン」では、2030年に目指すべき状況として、国内の量子技術の利用者を1000万人にすること、量子技術による生産額を50兆円規模にすることに加えて、未来市場を切り拓く量子ユニコーンベンチャー企業を創出することを掲げている。とくに、ユニコーンベンチャー企業の創出では、官民が一体となって、起業家育成や研究開発支援、投資家とのマッチング、政府系ファンドを活用したリスクマネーの供給など、総合的な起業環境を整備。内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）の支援も活用している。

未来社会ビジョンで示した2030年に目指すべき状況

　ユニコーン企業とは、評価額が10億ドル（約1500億円）を超える未上場のスタートアップ企業であり、「量子未来社会ビジョン」においては、量子コンピュータ、量子暗号通信、量子計測・センシングの3分野において、ユニコーン企業を数社創出し、スタートアップ企業の参入による市場活性化を図ることを目指している。

　今回のイベントは、ここで掲げた量子ユニコーンベンチャー企業の創出を支援するものになる。

日本の強さはニュートン力学では説明が付かない

　Q-SATRの島田太郎代表理事（＝東芝社長CEO）は、「量子未来社会ビジョンでは、ハードルが高い目標値を掲げたことで世間をざわつかせたが、そのなかのひとつに、量子ユニコーンベンチャー企業の創出がある」とし、「大企業も、大学も、政府も、波動が互いに干渉しあうコヒーレント状態を作る必要がある。スタートアップ企業ともコヒーレントタイムを同期させることで、日本の失われた30年が、失われたわけではないということを示したい」と、量子技術分野の言葉を使いながら、今回のイベントの狙いを語った。

　島田代表理事の今回の挨拶は、終始、量子技術に関わる言葉を用い、いまの状況を説明するというユニークな手法を取った。

　「世の中はニュートン（古典）力学で動いており、エントロピー（混沌）が増大している。エントロピーが大きくなった状態のひとつが戦争である。日本は失われた30年と言われるが、極めて安定した状態であり、世界中で最もエントロピーが低い状態にある。つまり、世界中で一番、最適化された状態にある。しかし、安定的で、最適化しているということは、変化が起こらないということでもある。この状態を保ったまま変化を起こすのは難しい。たとえば、ニュートン力学においては、仕組み自体を根本から変える『レボリューション』という方法がある。しかし、この方法は、いろいろな人にストレスがかかっていいことではない」とし、「量子技術の世界には『トンネル効果』がある。エネルギーの順位の高いところを通り抜けて、次の世界を作ることができる」と述べた。

　また、「日本の強さはなにか。それは、ニュートン力学では説明がつかず、よくわからない。たとえば、現場力が強いと言われても、現場力とは具体的にはなにかということになる。これを量子力学で説明すると、組織の壁を気にせずに、勝手にトンネル効果を行っている人たちがいるから成しえているものだと説明できる。日本は、トンネル効果をもっと活用できるようにしなくてはならないだろう」と語った。

　量子技術の専門家ばかりが集まったイベントということあり、「今日、ここにいる人たちは、私が言いたいことはだいたい伝わっただろう」と笑いながら述べたが、かなり高度な話だったことは間違いない。