東京大学、国立感染症研究所、国立国際医療研究センター、ウィスコンシン大学の研究グループは、世界22カ国のデータを分析し、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とインフルエンザの同時流行は起こっていないとの分析結果を発表した。
東京大学、国立感染症研究所、国立国際医療研究センター、ウィスコンシン大学の研究グループは、世界22カ国のデータを分析し、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とインフルエンザの同時流行は起こっていないとの分析結果を発表した。 研究グループが使用したのは、世界6地域（アフリカ地域、東地中海地域、ヨーロッパ地域、アメリカ地域、南東アジア地域、西太平洋地域）を代表する22カ国（南アフリカ、エジプト、フランス、ドイツ、イスラエル、イタリア、オランダ、ポーランド、スペイン、イギリス、ブラジル、カナダ、メキシコ、アメリカ、インド、タイ、オーストラリア、中国、日本、フィリピン、韓国、ベトナム）で、2019年第1週から2022年第45週までの新型コロナとインフルエンザの陽性症例数を記録したデータ。 分析の結果、22カ国すべで新型コロナの陽性症例数に比べて、インフルエンザの陽性症例数が極めて少ないことが分かった。さらに、22カ国すべてで新型コロナの感染拡大後にインフルエンザの陽性症例数が著しく減少していた。特に日本と韓国では、新型コロナの流行中はインフルエンザの陽性症例数が少なかった。フランス、ドイツ、イタリア、イギリスを除く国では新型コロナとインフルエンザの流行のピークに明らかな逆相関を確認できたという。 フランス、ドイツ、イタリア、イギリスにおける流行状況をより詳細に解析したところ、ドイツではインフルエンザの陽性症例数が非常に少なかった。残りの3カ国では、新型コロナとインフルエンザはそれぞれ国内の異なる地域で流行が発生していた。 研究成果は12月25日、『インフルエンザ・呼吸器系ウイルス（Influenza and Other Respiratory Viruses）』誌に掲載された。（笹田）
