Slackは1月21日、アフターコロナにおける働き方の変化とテクノロジーの活用の実態について、日本を含めたアジア太平洋地域のナレッジワーカーを対象に実施した「はたらき場所改革に関する調査レポート」の結果を発表した。
本調査では、多くの日本のナレッジワーカーがリモートワークの継続を希望しているものの、その満足度は低く、人間関係の構築や情報共有をはじめ、業務の効率化においても課題が多くあることが明らかになった。
具体的に、日本のナレッジワーカーに今後の働き方について聞いたところ、37％がリモートワークの経験をしておらず、また17%が職場勤務に戻る予定と、合計で半数以上（54％）の回答者がオフィスを中心に働き続けることが判明。
また業務におけるテクノロジーの活用について聞いてみると、「テクノロジーによって在宅勤務の効率性が向上した」と回答した割合は日本が最下位（52%）となったほか、日本のナレッジワーカーの42%は6つ以上の業務アプリを利用しており、アプリの切り替えに平均1日21分費やしていると回答した。
さらに日本のナレッジワーカーの2人に1人（61％）は、社外とのコミュニケーションを単一のプラットフォームで行ないたいと感じており、社内・社外問わずスムーズにつながれるコミュニケーションプラットフォームの導入が求められていることが判明したとしている。
