クロス・マーケティングは4月3日、「新型コロナウイルスによる外出抑制における有料動画サービス利用への影響に関する調査」の結果を発表した。調査対象は全国47都道府県に住む10～69歳の男女。調査手法はインターネットリサーチ（セルフアンケートツール「QiQUMO」）。有効回答数は各300サンプル。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大にともない、外出自粛や多くの企業でリモートワークが導入されたことを受け、「巣ごもり需要」への影響の一端を探ることを目的に実施したもの。
企業が新型コロナウイルス感染症の影響でリモートワークを開始したと考えられる時期の直後である2月26日〜2月27日と、それから3週間ほど経過した3月16日〜3月17日の2回に分けて調査を実施。利用状況や視聴時間などの変化から影響度を分析した。
有料動画サービスの利用状況を調べると、2月調査時から3月調査時で「利用あり」は26％から33％と127％増加。一方で、1人あたりのサービス利用数に変化はみられなかった。
利用者1人あたりの有料動画サービス利用金額は、2月調査時から3月調査時で116％増加した。
利用者1人あたりの有料動画サービス視聴時間は、2月調査時から3月調査時で111％増加した。
同社は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大にともなう外出抑制の影響で、有料動画サービスの利用金額および視聴時間が増加したと考察している。
