バーチャルにより新たな世界が生まれる可能性も
2つ目のパネルディスカッションでは、「パラリアルなライフスタイルの市場的可能性」と題して、AT PARTNERS株式会社代表取締役 土佐林 淳氏、KDDI経営戦略本部ビジネスインキュベーション推進部長 中馬和彦氏、SHOWROOM株式会社代表取締役社長 前田裕二氏に加え、引き続き株式会社HIKKY代表取締役 舟越 靖氏という4人で討論が行なわれた。
右からAT PARTNERS株式会社代表取締役 土佐林 淳氏、KDDI経営戦略本部ビジネスインキュベーション推進部長 中馬和彦氏、SHOWROOM株式会社代表取締役社長 前田裕二氏
話は5Gの普及により、VRやARがスマホに置き換わるのでは？といったことから、日本は人口数が減っているが、複数のアカウントを持っている人がとても多く、アカウント数に応じてGDPが増えるというものまでさまざま。
日本の国民性を鑑みると素の顔をさらして表現者になるハードルは高いが、バーチャルの方がハードルが低いため、いろんな人が表現者になる可能性があるとも語られた。
投資という観点でいうと、バーチャルリアリティーの活用はエンターテインメントやトレーニングでは増えてきている。そのため、長期的な目線で見た場合、VRはポテンシャルがあるとのこと。その理由としては、人の視覚をハイジャックできるからだという。ハードウェアとしては、今はまだVRHMDを被らないといけないが、使い捨てのコンタクトレンズのように、VRワンデイコンタクトレンズというものが出てもおかしくない。実際に、そういったものを開発している企業もいるという。
そうして、バーチャルなのかリアルなのかがわからなくなれば、いろんな経済活動に利用できれば、国境のないひとつの世界ができる。現状は、何か物を作ると、リアルな制約に縛られる。しかし、たとえばそうしたリアルな制約をバーチャルな世界に持ち込まれなければ、バーチャルの世界で車を1台作る。別の国で同じ車を作っても、同じ対価を得るということが可能になる。そうなると、国境を越えてひとつの世界で経済がつながるという。
そのほか、日本はクリエイターの方の才能があふれているという話も。日本はアニメにしろ何にしろ独創的で、VRChatを見ているだけでも日本人が創るスペースはバラエティーに富んでいるという。
リアルでは絵だけを描いていてもどうにもならない場合があるが、たとえばそれをSHOWROOMにアップロードすれば、そこから他のクリエイターの手により、ゲームやアニメーションなどと形になれば、最初に絵を描いた人へ報酬となりマネタイズが生まれる。
バーチャルだとそうした分業がすでに行なわれているという。リアルでは映画などで、最初にシナリオ書いたのは俺だと、いろいろ後で問題になることもあるが、デジタルだとデータとして（日付など）も残っているので、そうした問題も起きず、幅広い利用方法が実現できるのではなどが語られた。
