4つの分類でThinkPadシリーズを再定義
当然IT機器もこれに寄りそう必要がある。
レノボでは働き方に合わせて4つの異なるワーキングスタイルを定義。「フィールドワーカー」「モバイルワーカー」「ハイブリッドワーカー」「インターナルワーカー」がそれだ。製品ラインアップもこうしたワークスタイルに合わせて再整理している。
加えて新しいカテゴリーの製品として「ThinkSmart」と言う会議室向け製品も投入する。
これはマイクロソフトのSkype Room Systemsに対応した会議用端末。第7世代のCore i5をベースにした小型パソコンにWindows 10 IoT Enterpriseを導入。さらにタッチディスプレーや360度収音マイクや各種入力端子を持たせたSkype for Business専用端末となる。
最初の製品となる「ThinkSmart Hub 500」は、本体の価格が14万9000円(税抜)から。ポリコムなどの会議室ソリューションを導入するよりも安価で、Active Directoryなど既存のIT管理の仕組みと親和性が高く、手軽に導入できる点を訴求する。
機能も使いやすく、Office 365との連携も可能だ。Outlookなどであらかじめ設定しておいたスケジュールを画面上でタッチする……といったシンプルな操作で、社内やモバイル環境など様々な場所で働いているスタッフと一緒に会議を始められる。本体にはHDMI端子も装備しており、ここにパソコンをつなげば、会議室内のディスプレーや―遠隔地にいるメンバーとの画面共有がすぐにできるようになっている。
ハドルルームに最適なソリューション
モバイルワークやテレワークが企業でも主流になる中、社内にコラボスペースやテレワーク用のスペースなどを設ける企業が増えてきた。機動力高くプロジェクトを進めていくために、ハドルと呼ばれる少人数でこなす短時間のミーティングも増えているそうだ。そんな中、ハドルルームなどと呼ばれる、小規模な打ち合わせスペースの必要性も高まっている。レノボ独自の調査では、89%の企業が「ハドルルームの増室」を決定・検討していたという。
しかし日本の会議室は、基本的に人が一堂に会して話す場所だ。モバイルワークやリモートワークで社外で働くスタッフとコミュニケーションが取れる設備は備えていない。レノボの調査では、外部とコミュニケーション環境を持たない会議室は68%と7割弱を占めるという。こういったスペースに、ビデオ会議システムを常設し、専門の管理者を置かなくても気軽に使えるようにする提案のひとつがThinkSmart Hub 500である。
レノボとしては「未来型企業」への変革という企業自体の変化に加え、会社の中で働く「会社人」から個人が社会の課題を捉え、会社を手段として、自ら解決していく「社会人」へと変わっていく将来を見据えている。その助けになるのが「パーソナルコンピューティングパワー」だという。
それはPCだけでなく、こういった機器にも現れている。