11月7日、都内で開催されたClouderaとの共同記者発表会に登壇した米マイクロソフト Field Marketing Strategy WorldWide Cloud & Enterprise OSS Business Leadの石坂誠氏は、Microsoft Azureで稼働する仮想マシン(VM)のLinux比率が40%に達したことを明らかにした。
“クラウド版Windows”として2008年に登場したAzureが、OSでLinuxのサポートを開始したのは2012年6月。以降、マイクロソフトはLinuxを含むOSSとの連携強化を続けており、2016年にはLinux Foundationに参画した。
Azureにおけるオープンソース活用は年々拡大しており、日本マイクロソフトが2016年7月の記者説明会で公表した数字によれば、「AzureのVMにおけるLinux比率は、2014年には20%だったものが2015年には25%、2016年には28%になった。日本ではすでに30%を超えている」とのことだった。今回、石坂氏はグローバルでのAzure VMにおけるLinux比率を最新の数字にアップデートし、「40%」になったと述べた。
Linux Foundationへの参画に象徴されるように、近年のマイクロソフトはAzureからOSS利用環境を提供するだけでなく、OSS開発コミュニティへの貢献にも積極的だ。「1万人以上のマイクロソフト社内エンジニアが、GitHubのOSSプロジェクトにコミットしている」と石坂氏。マイクロソフトは、今年に入ってからMySQLやPostgreSQL、MongoDB、GremlinなどのOSSデータベースをAzureのマネージドサービスとして提供することを発表している。また、同日の共同会見ではAzureからClouderaのHadoopディストロをPaaSで提供することが発表された。OSSをマネージドのPaaSとしてAzureにインテグレーションしつつも、OSSコミュニティと連携してオープン性を重視していく方針だ。