デルは7月19日（現地時間）、世界のIT動向と将来の職場環境に関する意識調査「Future Workforce Study（将来の労働力調査）」の結果を発表した。
デルとインテルがPSBに委託して実施したもので、世界10ヶ国（米国、英国、フランス、ドイツ、日本、ブラジル、中国、インド、カナダ、および南アフリカ）に拠点を有する7つの業界（教育、政府機関、金融サービス、ヘルスケア、製造業、メディア・娯楽、および小売業）の大中小規模企業に属する3801名の正社員を対象に調査を行なった。
調査結果によると、多くの従業員は現在の職場が最新テクノロジーを効果的に活用していないと考えていることを鮮明にした。一方、生活の質と生産性の向上に対するリモートワーク（遠隔作業もしくは遠隔勤務）を有益だとみなす考え方の普及に伴い、その活用が進展することを予測した。
世界の従業員のほぼ半数は、職場のテクノロジー活用が不十分（スマート化していない）だと回答し、またミレニアル世代の従業員の42％は職場のテクノロジー環境が求める基準に満たない場合、退職を厭わないと回答している。これは、近い将来の職場では、モノのインターネット（IoT）、仮想現実（VR）といったコラボレーションツールや革新的技術の導入が必須となることを示唆している。
WeWorkのジェネラル・マネージャー、ジョン・スラベット氏は、今回の調査結果を受け次のようにコメントした。
「今回、個人が仕事と理想とするオフィス体験をどのように捉えているかを調査する中で、重要な文化的シフトが起こりつつあることが明らかになりました。WeWorkのメンバーは実体と意義のあることを求めます。商業的、あるいは大儀の目的とした、思いやりのあるコラボレーションを実現する環境に重きを置きます。スタートアップや起業家からデルのような巨大企業まで、WeWorkはコラボレーションを後押しするような美しいスペース、反映するコミュニティ、サービス、アメニティの提供を通して、地元へ貢献、メンバーそれぞれが目標を達成できるよう支援しています。この調査結果は、まさに職場でのコラボレーションに求められる斬新で、デジタルにフォーカスしたアプローチを指摘しています」
また、Sepharim Research Groupの創設者で主任アナリストのボブ・イーガン氏も次のようにコメントした。
「今、職場で生じつつある大きな変化は、二都物語を見るようです。一方は近代化、特にモビリティの面で近代化を進めている企業で、そうした会社は才能ある人材を惹き付け保持しますが、そうでない会社ではフラストレーションが溜まり、生産性は低く、従業員を幸せにすることはできません。今回の調査は、ミレニアル世代が仕事をする方法と場所を大きく変化させようとしており、複数のデバイスを使い、60％の時間を従来のオフィス以外で働くことを好んでいることを明らかにしました。その結果、インフラストラクチャーを近代化し、セキュリティ周りとデバイス・プロビジョニングの戦略を再定義することがCIOの重要な任務のひとつとなったのです。」
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