KDDI研究所は2月25日、無人航空機を活用したEメール配送システムを開発し、実証実験に成功したと発表した。
これまで、大規模災害時にケータイを利用できるようにする取り組みとして、車載型基地局による基地局の復旧や、海上から船舶を利用した復旧などが行われてきた。ところが、臨時の基地局からケータイへ電波を届けるには、被災地まで物理的に近づくことが必要。容易に近づけない場合などは、時間を要することが課題だった。
そこで着目したのが無人飛行機――ドローンである。
ドローンに「メッセージ集配装置」と「Wi-Fi通信装置」を搭載し、孤立した被災地まで迅速に飛行する。その物理的な移動により、被災地のEメールを蓄積中継し、ケータイの電波が届かない地域でもEメールの送受信を可能にする。
回転翼型無人航空機（マルチコプタ）に搭載した「メッセージ集配装置」
具体的な流れは以下のとおりだ。
孤立地域の避難所にいる被災者がスマホを使って、避難所内に設置された「メッセージ保管装置」にWi-Fi接続する。Webブラウザから専用アプリをダウンロードすると、専用のメールアドレスが発行される。そこで作成されたEメールは、ドローンが飛来するまで「メッセージ保管装置」に一時保管される。
孤立地域でのEメール送信
やがてドローンが避難所の上空に飛来すると、ドローンの「メッセージ集配装置」がWi-Fiを介して地上の保管装置と通信する。避難所を順に回ることで、ドローンに搭載された集配装置に、各避難所からのEメールが一時蓄積される。
孤立地域へ向けて飛び立つ回転翼型無人航空機
非孤立地域にドローンが戻ると、一時蓄積されたEメールがメッセージゲートウェイに届けられる。そこでメールシステムとの相互変換を行うことで、インターネットが利用できる非孤立地域側では、通常のメールクライアントを利用してEメールが受け取れる。
返信メールは逆の経路を辿って、孤立地域の避難所に届けられる。避難所の被災者はスマホアプリを使い、Wi-Fi経由でEメールが受け取れる。
その一連の処理を試した実証実験に無事成功したという。本成果は、総務省の電波資源拡大のための研究開発「無人航空機を活用した無線中継システムと地上ネットワークとの連携及び共用技術の研究開発」の一環。KDDI研は引き続き、Wi-Fiを含む無線通信技術の向上に取り組んでいく。
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