PCメーカーとマイクロソフトの関係は崩壊するのか!?

「Surfaceシリーズで変化促進」の裏にある、マイクロソフトの「PC市場変革」計画

自らの手で「これからのPC」をリード

　マイクロソフトはOSを開発しつつ、その一方で、古典的なPCの姿を拡張するアプローチを模索してきた。その一つが、Surfaceを含む、Windows 8以降の「ペン&タッチ路線」の元になった「Tablet PC」（2002年登場）であり、テレビやマルチメディア機能を強化した「MediaCenter」(2001年登場）などがある。これらはOSの機能として開発されたものでありながら、ハードウエアでのサポートが必須のものである。Surfaceが出るまで、マイクロソフトはそうしたものを、パートナーと共同で開発し、パートナーが販売する形を採ってきた。だが皆さんもよくおわかりのように、その路線は成功していない。「特殊なPC」として世に出ても、価格や機能の面で支持されにくく、ヒットしないからだ。またマイクロソフトとしても、それらのPCがすべての面で満足出来る機能を備えている、と考えていなかった節がある。

　だが、Surface以降、マイクロソフトは「PCのスタイルを拡張する製品を、自ら販売する」立場を採っている。PCが当たり前のものになった現在、ペンを含め「新しいスタイルを持つPC」の姿を率先して示していかないと、PC市場そのものが広がっていかないからである。Surfaceが多くのPCファンに魅力的なものに映るのは、そうした提案が芯を捉えているからだろう。

　一方、「PC市場」全体を考えた時、「Surfaceがあれば他のPCメーカーが不要になる」と考えるのは早計だ。

　Surfaceにおいて、マイクロソフトは徹底的にアップル製品を仮想敵とし、比較を繰り替えてしている。これには2つの意味がある。

　一つ目は、同じWindows陣営のパートナーを敵として指弾しづらい、ということ。Windows全体で見ればSurfaceの占める割合はまだ低く、他のパートナーがいなければ、Windowsというエコシステムが成り立たない。いわゆる「大人の事情」だ。

（次ページ、「『普通のPC』を変えねば市場は拡大しない」に続く）