5月18日、日本IBMは、メインフレーム製品「System z」向けの災害対策ソリューション「GDPS（IBM Geographically Dispersed Parallel Sysplex、広域分散並列ソリューション）」のラインナップ拡充、距離制限の撤廃を発表した。
距離制限の撤廃は、ソフトウェアのレプリケーション機能を採用することによりサーバーの設置サイト間の制限をなくしたもの。また、ラインナップ拡充としては、災害回復時間の極小化により連続稼働を支援する「GDPS/Active-Active」が追加される。
GDPS/Active-Activeは、サーバーを設置した両サイトで同じアプリケーションとデータを持ち、両サイトのシステム稼働状況を制御できるワークロードバランシング機能や、両サイトでデータをレプリケーションさせて更新するソフトウェアの機能を搭載する24時間365日の稼働を目指した高度な災害対策ソリューション。
サーバーの設置サイトを自由に検討でき、国内外の広域にも対応する。さらに、広域にも対応しながら、災害時の回復時間は1分以内を目標とし、高度な連続可用性を支援。また、レプリケーション機能を採用するために必要なデータ転送量が大幅に削減され、ネットワークの負荷も軽減できるという。
GDPS/Active-Activeの一括利用料金は4500万円からで、システム構築や運用に関する料金は個別見積もり。6月30日から提供を開始する。
