アップルは9月9日、初の折りたたみ型スマートフォン「iPhone Duo」や「iPhone 18 Pro」「iPhone 18 Pro Max」を発表。同時に、日本国内のApple Storeで既存のiPhoneを一斉に値上げした。
iPhone 17eは256GBモデルが10万7800円から12万4800円、512GBモデルが14万2800円から15万9800円になった。iPhone 17は256GBモデルが14万2800円から15万9800円、512GBモデルが17万7800円から19万4800円に値上げされた。
iPhone Airは256GBと512GBがそれぞれ1万2000円上昇した。1TBモデルは24万7800円から29万4800円となり、4万7000円の値上げとなった。iPhone 16の128GBモデルも12万4800円から13万9800円に改定されている。
今回の価格改定により、Apple Storeで販売される最安のiPhoneはiPhone 17eの12万4800円となった。iPhone 17eは7月まで9万9800円だったため、約2ヵ月で2万5000円上昇したことになる。
日本でのiPhone値上げは今年2度目。7月18日の改定では米国価格が据え置かれており、円安を反映した価格調整との見方が強かった。一方、今回は米国でもiPhone 16、iPhone 17e、iPhone 17、iPhone Airが100ドル値上げされている。
Xでは値上げを受け、「iPhoneは最安モデルでも12万円。庶民にはキツい」「もうiPhone買えないよ高すぎる」「廉価版スマホで12万超えはさすがにない」といった声が相次いでいる。
「新型を買おうと思うと最低でも12万円を超えるので、型落ち中古か残クレ購入になりそう」と、中古端末や端末返却プログラムを検討する投稿も見られた。「次回の機種変更はAndroidの手頃な価格の機種にせざるを得ない」「iPhone 17を12万円台の時に買っておいてよかった」など、値上げ前に購入したユーザーからは安堵の反応も出ている。
今後は買い替えサイクルの長期化や、中古端末への切り替え、キャリアの端末返却プログラムへの需要シフトがさらに進む可能性がありそうだ。
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