ヤマハ、SOHOルーター国内シェア22年連続1位 強さを支えるネットワーク戦略
ヤマハは、IDC Japanが発表した「国内ネットワーク機器市場シェア、2025年」における「国内SOHOルーター市場 支出額ベンダーシェア実績」で、22年連続となるシェアNo.1を獲得した。発表は2026年7月で、同社が長年にわたり企業向けネットワーク機器で築いてきた存在感を改めて示す結果となる。SOHOルーターは、中小企業や個人事業主のオフィス、遠隔地の小規模拠点、店舗などで使われる業務用ルーターだ。
ヤマハは1995年にネットワーク機器事業へ参入して以来、企業向けルーターを中心に、スイッチ、無線LANアクセスポイント、UTMアプライアンスへと製品群を広げてきた。あわせて、ネットワーク機器を遠隔から統合管理できるクラウド型サービス「Yamaha Network Organizer（YNO）」も提供しており、オフィス、医療介護、学校、リテール、自治体、工場など幅広い現場に導入が進むという。
同社は2025年に、拠点向けルーターの定番モデル「RTX840」と、1台で無線LANとインターネット接続環境を構築できる無線LANルーター「NWR100」を発売した。RTX840は既存モデルから性能を高めた拠点向け機器として位置づけられ、NWR100は設置や運用のしやすさを重視する用途に向く製品だ。
また、同社はMedia over IP（MoIP）分野にも取り組みを広げる。2026年6月には「Interop Tokyo 2026」で、フル・リモートによるバーチャルキャラクター音楽ライブ制作の実証実験に参加し、大容量の映像や音声を低遅延で送受信する技術検証を進めた。さらに、Webサイトでの技術情報の充実やお客様相談センターの機能向上に加え、リアルイベント「Yamaha Meetup Tour」や、エンジニア向けコミュニティ「ヤマハネットワークエンジニア会（YNE）」の運営も続け、製品導入後の支援体制も強化しているという。
今回の22年連続シェアNo.1は、単なる販売実績にとどまらず、ルーター、無線LAN、クラウド管理、サポートを含めた総合力が評価された結果といえる。ヤマハは今後も「つなぐ」を支えるパートナーとして、製品とサービスの開発を継続する方針だ。
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