実験結果を基にデータセンター運用を高度化するソリューションを共創
ICT機器ごとの消費電力/CO2をAIが可視化 ― NTTコムウェア・日本IBMが実証に成功
2024年02月06日 17時35分更新
NTTコムウェアと日本IBMは、2024年2月6日、データセンター運用における環境負荷低減を目的として、ICT機器ごとの消費電力とCO2排出量の可視化に関する実証実験を実施したことを発表した。2023年9月～11月に実証実験を実施、排出熱の温度から消費電力をAIで推定し、CO2排出量の算出等が可能であることを確認したという。
これまで、データセンター事業者は、フロアやラック単位での消費電力や発熱量の把握にとどまり、ICT機器ごとや利用者ごとの消費電力や発熱量の把握は困難だった。今回の実証実験により、サーバー毎の排気熱の温度や消費電力量、CPU負荷にそれぞれ正の相関があることを確認。非接触の温度センサーを用いてICT機器の排出熱を測定し、独自のAIモデルで解析することで、電力消費量の推定とCO2排出量の算出を可能にした。
また、この実証実験の結果をもとに、AIを活用したデータセンター運用を高度化するソリューションの共創およびデータセンター事業者への提案および提供について、両社で連携していく。
同ソリューションは、日本IBMの「IBM Maximo Application Suite」によるICT機器構成管理のデータを活用し、NTTコムウェアの排熱やCPU使用率から消費電力とCO2を推定するAIを搭載した「Smart Data Fusion」でデータを集約・算出、同社の「4DVIZ」ダッシュボードにより、ICT機器の状況をデジタルツインとして可視化する。また収集したデータからICT機器等に異常がみられた場合は、IBM Maximo Application Suiteで、現場作業員の作業と履歴を管理する。
共創ソリューションによるICT利用の環境負荷可視化の効果
本ソリューションは、2024年1月に開設した日本IBM 虎ノ門新本社内のIBM Innovation Studioでデモ展示を行っている。
