ワークスモバイルジャパンは5月30日、「外国人労働者とのコミュニケーション実態」に関する調査結果を発表した。
外国人労働者と同じ職場で働いたことがあり、直接業務上のやり取りをしたことがある会社員1000人を対象としたインターネット調査で、外国人労働者とのコミュニケーションにおいて55%が「意思疎通が十分でない」と回答、店舗・工場・現場系(以下、ノンデスク産業)においてはおよそ6割が意思疎通に問題を抱えると回答するなど、さまざまな職場において外国人労働者とのコミュニケーションでの課題があることがわかったという。
また、外国人労働者とのコミュニケーション問題を補助する手段の1位は「ゆっくり話す」と、いまだ原始的な方法が主流となっており、翻訳アプリや翻訳機器、チャットの翻訳機能のようなツールの活用率はまだ4割に留まっていることが明らかになった。