慶應義塾大学の研究チームは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大を受けた「テレワークに関する就業者実態調査」の第6回目にあたる、2022年2月実施のアンケート調査結果を発表した。
慶應義塾大学の研究チームは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大を受けた「テレワークに関する就業者実態調査」の第6回目にあたる、2022年2月実施のアンケート調査結果を発表した。 慶應大学がシンクタンクのNIRA総研と共同で2020年4月から定期的に実施しているもので、調査対象は全国の就業者1万人。一連の調査結果によると、全国のテレワーク利用率の推移は2020年6月以降、おおむね横ばいで推移し、オミクロン株による感染拡大を受けた直近の1月は17％だった。ただし、テレワークの頻度は2021年12月から増加しており、感染状況に応じて変化していることが分かった。 メンタルヘルスの状態では、2020年3月から2021年9月にかけて、一貫して改善傾向がみられた。だが、2021年9月と2022年1月の結果は変わらず、メンタルヘルスの改善傾向は止まりつつある。コロナ禍のメンタルヘルスは年齢階層による違いが大きく、40代以下の人は50代以上の人に比べて、悪い状態にあるという。（中條）
