マカフィーは、市場調査会社Vanson Bourneに委託したアンケート調査の結果を発表した。調査国はアメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、シンガポール、オーストラリア、日本。調査対象は従業員数500人以上の国営／民間企業から300人のシニアセキュリティーマネージャーと、650人のセキュリティー専門家。
この調査によると、アンケートに回答したセキュリティー専門家のうち46％が今後1年以内に、サイバーセキュリティーの脅威に対抗することが困難、あるいは不可能になると憂慮しているという。また、脅威に適切に対応するためには24％の増員が必要と回答したとのこと。
一方で、同78％が子供の頃にビデオゲームで遊んでいた現代の新卒世代は、サイバーセキュリティー関連職に向いていると指摘した。92%の回答者が、ゲームをプレイすることで、ロジックや根気、攻撃の攻略方法、従来のセキュリティー担当者にはない新しい視点など、脅威ハンティングに不可欠なプレイヤー体験とスキルを獲得できると考えているとのこと。
セキュリティー業界はアメリカや日本の教育現場で今後実施されるというSTEM（Science、Technology、Engineering、Mathematics）教育を受けた生徒や学生の将来に期待をしている。マカフィーは、サイバーセキュリティー人材の不足が深刻化するなか、ゲーマーの採用は解決策になる可能性があるとしている。
