異なるプラットフォームをまたぐDR環境を支援「Veritas Resiliency Platform」
DRサイトで確実な復旧を、ベリタスが新BCPソリューション
2017年02月13日 07時00分更新
ベリタステクノロジーズは2月10日、今月国内提供を開始したBCP(事業継続計画)ソリューションの「Veritas Resiliency Platform」に関する説明会を開催した。オンプレミス/パブリッククラウド、あるいはマルチベンダーのストレージや仮想化プラットフォームをまたぐヘテロジニアスなDR(災害対策)環境において、運用の簡素化や確実なシステム復旧/フェイルオーバーを支援する製品。
Veritas Resiliency Platform(VRP)は、データセンター/パブリッククラウド上のプライマリサイトとDRサイトに対し、データレプリケーション状態の管理や、障害発生時に生じる一連のフェイルオーバー/フェイルバックプロセスの自動化などを行う仮想アプライアンス。中~大規模IT環境(100VM以上)のDRサイトを構築したい企業、あるいはDRaaS(DR-as-a-Service)のサービスを立ち上げたいクラウドサービス事業者をターゲットとした製品となる。
ベリタスのインフォメーション・アベイラビリティ・アーキテクト、星野隆義氏は、パブリッククラウドを利用したDRサイト構築が可能になったこともあり、近年では多くの顧客がBCP/DRの取り組みを実施しているものの、細かい部分を確認していくと、現実的ではない(BCPとして価値のない)ものになってしまっているケースが多いことを指摘する。
「たとえば数百のVM(仮想マシン)を運用している企業の場合、DRサイトですべてをリストアしてシステムが復旧するまでに何時間かかるのか。プライマリデータセンターがダウンするような災害時に、大規模なリストア作業ができるだけの人員は揃うのか。複数のVMを、まちまちのタイミングでバックアップされたデータでリストアして問題は起きないか。アプリケーション間の依存性があるシステムで、起動順序などを考慮した整合性のある復旧は可能か。そうした細かい部分を確認してみると、現実には色々と課題が見つかる」(星野氏)
VRPでは、BCP/DRにまつわるそうした課題を解消することを目的としている。具体的には、保護対象とするアプリケーションを自動で発見し(ディスカバリ)、管理者はシステム復旧手順(ポリシー)のフローチャートをGUIツールで設定する。プライマリサイトで障害が発生すると、DRサイト側のVRPがこの手順に従って、仮想マシンのプロビジョニング、バックアップデータからのVMのリストア、アプリケーションの起動といった処理を自動で実行(指示)し、フェイルオーバーが短時間で完了する仕組みだ。
なお、リハーサル機能や手作業でのリカバリ実行機能も備えているので、設定した手順で正しくフェイルオーバーできるかをテストしたり、施設定期点検などの理由でプライマリサイトを停止したりする際にも活用できる。またダッシュボードから、日常的なデータバックアップの状況やプライマリ/DRサイトの稼働状態などを確認することができ、リハーサルで失敗した場合はここからドリルダウンして原因追究することができる。
星野氏は、ストレージ/サーバー/アプリケーションの担当者が分かれている場合、各担当者は自分の領域には責任を持つが、システム全体として本当に復旧可能かどうかを見通すことができず、潜在的なリスクが生じると説明。VRPの場合、サービスオーナーがダッシュボードからDR環境全体を見渡すことができ、問題が生じた場合はすぐにドリルダウンしてその原因を追究できると語った。
またVRPは、復旧手順の中で、仮想マシンの正しい起動順序だけでなく、ストレージやネットワークの設定変更なども設定できる。そのため、フェイルオーバー時に必要なストレージの書き込みモード変更なども手順に組み込み、自動化できる。
なお、VRP自身はデータレプリケーションの機能を備えておらず、オプションのデータ転送用仮想アプライアンス(「データムーバー」と呼ばれる)がこれを実行する。データムーバーを利用せず、同社のバックアップ製品「NetBackup」、EMCやHP、NetAppなどの主要ストレージ、ヴイエムウェアやマイクロソフトの仮想化プラットフォームなどが備えるレプリケーション機能を利用し、VRPと連携させることも可能だ。
また、DRサイトとしてAWSを利用する場合は、専用の仮想アプライアンスをレプリケーションに使うことで、仮想マシンイメージを「Amazon EC2」で起動できる形式に書き換えてくれる。そのため、プラットフォーム間の差異を意識することなく、容易にDR環境を構成できる。
Veritas Resiliency Platform(2.0)はすでに国内提供が始まっており、伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)ほか国内数社が先行検証を実施している。税抜価格(1年間サブスクリプション)は、VRP仮想アプライアンスが1仮想OSあたり5万2700円、データ転送用アプライアンスが1GBあたり100円となっている。
なお、ベリタス 常務執行役員の高井隆太氏は、同社が目指す「エンタープライズデータ管理」の姿についてあらためて紹介し、主力製品のNetBackupを中心に、昨年提供を開始した「Information Map」、今回のVRP、そして今後提供予定のVelocityといった製品群で、データバックアップの効率化と価値最大化を図っていく方針を示した。