業界人の《ことば》から 第142回

電子教材は本当に児童の学力向上に貢献するのか？

勉強が苦手な子供にこそ効果があるシステム

　実は、今回の製品版の完成を前に、3社は実証研究を行ってきた経緯がある。

　シャープと、日本標準は、2014年11月の時点で、今回のデジタル教材の基本部分の開発を完了しており、佐賀県教育委員会および日本マイクロソフトの協力によって、2014年11月下旬から、佐賀県多久市の公立小学校5年生を対象に、実証研究を開始していた。

　この実証研究では、児童の学力向上に加え、学習意欲においても一定の成果を確認できたという。

　シャープ 通信システム事業本部モバイルソリューション事業部・辰巳剛司事業部長は、「2014年11月時点と、2015年3月時点での診断テストの結果を比較すると、総合正答率は、国語では75点となり8ポイント向上。算数は68点と、12ポイントも上昇した」と、その成果を示した。

　さらに、11月時点では、成績上位を示すA層が国語では28％、下位となるC層が33％だったが、3月には、A層が33％に増加、C層は24％に減少。算数でもA層が19％から27％に増加、C層は53％から46％に減少した。

確かな効果が示されたようだ。

　この成果には、佐賀県多久市の横尾俊彦市長も自信をみせる。

　「教育委員会に聞くと、総合正答率を1点でも、2点でもあげるのは非常に難しいという。しかも、３カ月という短期間で、これだけ点数をあげることができたのは、極めて大きな成果である。現場でもその成果に早い段階から手応えを感じていたようだ」と語る。