画像クレジット:AP Photo/Ted Shaffrey
データセンターへの反発について、オープンAIの幹部は「社会の不安の代理対象」、つまり文化戦争だと見る。だが、世界最大のデータセンター集積地であるバージニア州「データセンター・アレー」を訪ねた筆者は、反発の核にあるのは膨大な電力需要という物理的な問題だと確信するに至った。
先週、米国各地で有権者が投票所に向かう中、私はバージニア州アッシュバーンにいた。ここは「データセンター・アレー（Data Center Alley）」として知られる、世界最大のデータセンター集積地の一部である。そして今、全米を席巻しつつある反発の動きが、おそらく最初に形作られた場所でもある。
この地域を車で走り抜けるのは、現実離れした体験だ。スカイボックス（Skybox）やクラウドHQ（CloudHQ）といった名前を掲げた、巨大なコンクリートの建造物が主要道路沿いに立ち並んでいる。
データセンターに対する戦いは、データセンターそのもの以上の何かを巡るものに違いない——これが巨大テック企業の間で受け入れられている通念だ。中間選挙の2日後、オープンAI（OpenAI）の最高渉外責任者であるクリス・リーヘインは、データセンターは「生活費の負担や企業権力、そして人々が自分たちの未来を思うようにできなくなっていることへの、社会の不安の代理対象になっている」と書いた。つまり、これは文化戦争だというわけである。
しかし、データセンター・アレーで数日間を過ごした私は、これは本当にリーヘインが言うような代理対象なのだろうかと考えるようになった。データセンターに対する反発は、ビッグテックが認める以上に電力そのものに関わる問題なのだと、私は確信するに至った。業界はイメージを改善することはできるかもしれないが、膨大な電力需要がもたらす物理的な帰結からは逃れられない。
その理由はこうだ。AI企業が求めるようなデータセンターに電力を供給する方法は2つある。送電網に接続するか、あるいは現地で発電するかだ。バージニア州ラウドン郡では、データセンターがいたるところに存在するものの、全米の他地域で現在進行中の猛烈な拡大に比べれば、より安定したペースで建設が進んできた。ここでは大半のデータセンターが既存の送電網に接続されている。
私が訪れた施設の1つは、エクイニクス（Equinix）が運営するもので、バックアップ用に大型のディーゼル発電機を現地に備えているが、電力は地元の電力会社であるドミニオン・エナジー（Dominion Energy）から供給を受けている。ドミニオンの電力の多くは天然ガスによって発電されている（これは石炭や石油よりは環境負荷が低いが、再生可能エネルギーよりは劣る）。
バージニア州のこの地域で現在稼働している平均的なデータセンターの電力容量は54メガワットだ。これはデンバー国際空港の消費電力を上回る。
バージニア州でデータセンター反対運動を率いる著名な活動家、エレナ・シュロスバーグは、業界がこの闘いを文化戦争として描く際には「いつも頭を壁にぶつけたくなります」と語った。「これは常に電力の問題だったのです」と彼女は言う。つまり、電気そのものの問題だというのだ。
正直に言えば、バージニア州の一部の抗議者たちは、シュロスバーグよりも、より広範な反テック・ポピュリズムに突き動かされているように見える。しかし、反発の展開の仕方を最も大きく形作ってきたのは、送電網からこれほど大量の電力を引き出すことの具体的な帰結にほかならない。
最近の抗議活動を受けて、州は新たな規則を設け、データセンターは送電網への新規送電線建設費用を全額負担し、その費用が他の利用者に分散されないようにすることを義務付けた。データセンター開発業者たちは取材に対し、需要ピーク時に送電網からの電力供給を遮断されるという新規則への備えを進めていると語った。シュロスバーグはまた、逼迫した送電網がもたらす下流への影響についても懸念を示している。例えば、データセンターがディーゼル発電機をより多く稼働させるようになったり、ドミニオンが需要に応えるために再生可能エネルギーではなく化石燃料による発電を拡大したりする可能性があるというのだ。
全米の他地域で建設されているAIデータセンターの圧倒的多数は、こうした形では設計されていない。求められる規模があまりに巨大なため、各社は接続すべき送電網のインフラがほとんど存在しない農村地域に拠点を構えつつある。そうした場所に建設するということは、天然ガス駆動のタービンという形で、自前の電力（いわゆる「メーター裏」の電力）を持ち込むことを意味する。各社はまた、バックアップ用にディーゼル発電機も建設している。例えばアンソロピック（Anthropic）は、AI企業による発電設備調達としては過去最大規模とされる、34億ドル相当のガスタービン購入契約に合意したと報じられている。
たとえ近くに送電網があったとしても、求められる電力量を賄えるとは考えにくい。AI訓練にとって魅力的な最小規模のデータセンターでも、300メガワットを要する。これは1つの産業施設としては膨大な電力量だが、前例がないわけではない。あるデータセンター開発業者は取材に対し、すでにその程度の電力を送電網から引き込む設備を備えた、かつての製鉄所に目をつけていると語った。
しかし、理想的な施設となると、その規模はむしろ6000メガワット程度になる。これはシカゴ市全体の推定消費電力に相当し、同市だけでも20カ所を超える発電所によって賄われている（さらに遠方にも数十カ所存在する）。
データセンター企業が自前で電力を持ち込むという発想は、送電網に負担をかけずに済むという点で、一見魅力的に映るかもしれない。しかし、これほどの規模で発電となれば、必然的に周辺コミュニティに影響が及ぶ。そして、公共の電力会社がこの規模のインフラを建設する際には、従来、コミュニティ側にその立地について発言権があるとみなされてきた。ところが今や、民間企業が同等の規模の事業を手掛けるようになっているのだ。
どのような規模であれ、天然ガスタービンは大気汚染物質を排出する。ディーゼル発電機が使われる場合は、事態はさらに悪化する。そして、こうした施設を稼働させようとする前例のない急ぎぶりの中で、各社はひどい「隣人」と化している（米国環境保護庁＝EPAによれば、イーロン・マスクがメンフィスのデータセンターに電力を供給するために数十基のタービンを設置した際、大気質関連法に違反したことを思い出してほしい）。
巨大テック企業がこの反発を文化戦争として片付けがちな傾向は、ある単純な事実を覆い隠している。それは、コンピューターが集まる小都市規模の施設を、周辺住民にとって心地よいものにするには限界があるということだ。確かに各社は、税収を増やし、地元労働者を雇用し、コミュニティの関与をより高めるような、より良い取引を追求することはできる。実際、抗議活動は各社をそうした方向へと導きつつある。しかし、もし小さな町が、ウォルト・ディズニー・ワールドや国際空港、製鉄所、そしてそれらすべてを稼働させる発電所を一度に受け入れるよう求められたとしたら、その町がためらいを見せても驚くことがあるだろうか。
繰り返すが、これがデータセンターへの反対の唯一の理由だと言いたいわけではない。雇用喪失への懸念、実存的リスク、企業権力の集中、いずれも反発を煽る要因であり、誤情報もまた同様だ（多くの人が思っているよりも、大半の施設が使用する水の量ははるかに少ない）。また、膨大な量の電力を消費すること自体が、本質的に悪いというわけでもない。現代の生活を向上させてきた多くの技術進歩は、まさにそうした電力消費を必要としてきたのだから。
しかし、ある開発業者が最近、私に語ったように、業界関係者は自分たちの野心を制約しているのは、世論の反対よりもむしろ電力不足だと見ている。これは、何かを物語っていると言えるだろう。
では、この先どうなるのか。新たに選出された政治家たちの、データセンターに対する実際の姿勢は、選挙運動中に掲げていたものほど否定的ではないかもしれない。しかし、いずれにせよ確かだと思われるのは、新たなデータセンターが現地で自前の発電を必要とするのであれば、それらは抵抗できる住民が最も少ない場所へと向かうだろうということだ。それはパーミアン盆地を意味するかもしれない。この地域では天然ガスパイプラインの網が開発業者にとって接続しやすく、人口もまばらだ。各社はまた、海外で運を試みるかもしれない。実際、グーグル（Google）は選挙翌日、マレーシアのデータセンター事業に150億ドルを投じると発表した。
しかし、巨大テック企業がほとんど制約を受けずに済む場所が、ただ1つだけあるかもしれない。イーロン・マスクは中間選挙の結果が続々と報じられたわずか数時間後に、こう投稿した。「宇宙データセンターが、いま、かなり魅力的に見えてきましたね」。
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