【期待しかない】JAPANNEXTが6Kディスプレーを予告 新デュアルディスプレーや初の充電器も一挙公開
JAPANNEXTは9月17日、同社初というメディア向け発表会を開催した。
代表取締役 社長のベッカー・サムエル氏が登壇し、これまでの歩みを振り返るとともに、開発中という6Kディスプレーを含む新製品や今後のミッションについて発表した。
また独自の製品開発姿勢や地域貢献活動、eスポーツ分野への積極的な取り組みなど、メーカーとしての成長と未来像を示した。
JAPANNEXT 代表取締役社長ベッカー・サムエル氏
6Kディスプレーやこれまでにない新製品も
3in1チャージャー（JN-CG-155Q3N1）
発表会では複数の新製品がお披露目。まず、同社初という3in1チャージャー（JN-CG-155Q3N1）は、スマホ、スマートウォッチ、イヤホンを同時充電できる多機能モデル。高速充電対応やマグネットによる自動回転機能を備えており、近日発売予定とのこと。
14インチのデュアルモバイルディスプレー（JN-DMD-IPS14WX）
販売中の15.6／18.5／23.8インチモデル。実際にベッカー氏は地元フランスへの帰省の際、23.8インチモデルも持っていたそう
次に、持ち運びに適した14インチのデュアルモバイルディスプレー（JN-DMD-IPS14WX）が登場。従来の15.6／18.5／23.8インチモデルに加わる小型モデルで、フルHDを上回るWUXGA（1920×1200ドット）解像度を採用。
本製品は軽量設計でさらなるモバイル性を追求しているモデルといえそう。直販価格は3万9980円で9月18日発売。直販限定でポイント10％バックの施策も実施する。
さらに発表会では従来の4Kより表示領域を広げた4K+ディスプレー（JN-282IPS4KP-HSP-C90W）も紹介。約1.8倍の作業領域を確保し、充電機能も搭載。マルチタスクやクリエイティブ用途におすすめとのこと。発売中で直販価格4万5980円という高コスパも魅力のひとつ。
同社初となる6Kディスプレー。Excelの細かい字もしっかり見えた
また、開発中の製品として同社初という6Kディスプレーも紹介。高解像度となっているだけでなく昇降式＆90W給電などに対応しているため、高性能なノートPCとの相性も良いそう。6Kというと国内ではApple製品が市場に投入されているが、高価格帯市場に挑戦し、意欲的に半額以下での提供を目指すという。
旧校舎が本社のユニークなディスプレーメーカー
同社は2016年に設立された、ディスプレー等の企画・製造・販売を手掛けるメーカー。本社は千葉県いすみ市の廃校となった小学校を再活用しており、体育館や教室をそのまま利用するというユニークな会社だ。
日本のメーカーで初というHDMI 2.1対応の4Kのディスプレーを投入するなど実績もあるほか、「変わった製品」「尖った製品」もラインアップしており、出張などで気軽に持っていけるモバイルデュアルディスプレーや昭和100年を記念したレトロディスプレーなど、他にはないユニークな製品を数多く投入している。
またディスプレー本体だけでなく、ディスプレーアームやライトなど周辺アクセサリーにも注力しており、近年では家電量販店やECサイトでも上位シェアを獲得するなど、海外勢が多いディスプレー市場において国内メーカーとして存在感を確立。
近年はeスポーツ支援にも注力しており、発表会でベッカー氏は国内トップチーム「DetonatioN FocusMe」との新たな提携を発表。今後は「スポンサーシップだけでなく、ディスプレーの共同開発などもやっていきたい」と語った。
すべての人がジャストフィットなデスク環境を手に入れる
発表会でベッカー氏は、同社のミッションとして「すべての人がジャストフィットなデスク環境を手に入れられる世界」を目指すと語っていたが、その言葉を裏付けるように、同社は3つの取り組みを推進している。
1つは高付加価値な製品を、求めやすい価格で投入すること。同社は2024年に毎週3機種ほど計166機種もの製品を市場に投入している。そのいずれもコスパに優れ、かつ高付加価値な製品であることで多様なニーズを支えている。
2つ目は柔軟な開発体制とサポート体制。ベッカー氏はマニュアルにこだわらない柔軟なサポート対応も強みのひとつだとし、例として、ある温浴施設からの依頼に応じ、HDMIとType-C DPポートを備えた特別仕様のディスプレーを基盤メーカーと共同開発した事例を挙げた。
加えて、未知の体験を提案するユニークな商品展開も3つ目の大事な取り組みだそう。同社は縦長SNSコンテンツの表示に適した縦型モバイルディスプレー、出張時に便利なデュアル＆3画面ディスプレー、さらに遊び心をくすぐるレトロモニターなどを市場に投入している。これらは単なる新製品ではなく、「これまで市場になかったもの」や「ユーザーの課題を解決する製品」として開発されており、今後も積極的に展開していく姿勢を示した。