東日本旅客鉄道（JR東日本）は1月27日、山形・秋田新幹線の在来線区間（奥羽本線・田沢湖線）を走る車両の一部で、自動列車停止装置（ATS）の設計ミスが判明したと発表。一部の曲線区間で、本来の制限速度より時速5〜15km高い速度になるまで非常ブレーキが作動しない状態だったことを明らかにした。
誤って他路線と同じ仕様で設計
JRの在来線では過去の事故の教訓から、列車が制限速度をオーバーすると自動でブレーキをかける装置（ATS）が搭載されている。細かい仕組みや機能は車両や路線により異なるが、前述の区間では、地上装置（地上子）から送信された制限速度情報を車両に設置した車上装置で受信し、ブレーキに反映させるP型を採用。こちらは首都圏を中心に多くの路線で採用実績のあるタイプだ。
同社によると、本件は2009年から2010年にかけて、当該区間を走行する車両の車上装置を改修した際、山形・秋田新幹線用の仕様にすべき部分を、誤って首都圏向けの仕様で設計したことにより発生。同じATS-P型でも、首都圏向けと山形・秋田新幹線用では、車上装置が地上子から受け取った情報の処理方法が異なる関係で、非常ブレーキの作動速度が本来の制限速度より高くなってしまったという。
影響を受けるのは701系5000代（10編成）・5500代（9編成）、719系5000代（12編成）の計31編成。JR東日本は対策として、当該車両の車上装置のソフトウェアを速やかに修正するとともに、専用の試験仕様書を制定して再発防止を図る方針だ。
なお、同社は2009年から現在までの状況を調査した結果、当該区間での曲線制限速度超過はなかったとした上で、仮に誤った設計の制限速度で走行しても、脱線の恐れはないとしている。
