デルは8月6日、全国の大学 ・短大 ・高等専門学校を対象に実施した 「高等教育におけるオンライン教育実態基礎調査」の結果を発表した。調査は2021年6月に実施した。
2020年度は、ほぼ全て（96.8％）の高等教育機関で「オンライン授業」が実施されていることがわかったが、2020年度から「オンライン授業」を導入した学校の6割弱で準備期間は「1ヵ月以内」と応えており、コロナ禍を受けて慌ただしくオンライン授業に始めざるを得なかったことがわかるという。
実際に、 オンライン授業導入の目的を訊く設問では、95.9％の学校が「コロナ禍の対応として」回答している。国立大学では「DX推進」を目的とする大学が32.1％と、私立大学に比べ3倍近く、公立大学と比べると10倍近い差があり、「学生の学力向上のため」といった目的も含めてオンライン授業を導入している大学が公立大学、私立大学に比べ多かった。
コロナ禍を受けて短い準備期間となったオンライン教育だが、教員のスキルアップを支援する余裕がなかったことがわかる。支援は「ツール・システムの操作説明」「教材作成の研修会」といった最低限の支援に留まり、著作権、肖像権、個人情報保護といった専門的な知識習得支援は遅れているのが現状という。
学生の受講データの取得率は高いものの、オンライン教育の利点のひとつであるデータの分析が課題という。教員へのフィードバックは主に「教員個人」に対してとなっているが、その一方で2019年以前からオンライン授業を導入している学校では、「学部単位」など広く情報共有がな されている。
自由回答の項目では、2020年度後半から「ハイフレックス型授業」導入に関する問題・課題が散見されている。オンライン授業をという新たな環境に対して学校・教員・学生それぞれが不慣れなことから、様々な混乱が発生していたが、年度後半になると対面とオンラインをひとつの授業で併用するハイフレックス型授業を導入する試みがなされたようだ。
本記事はアフィリエイトプログラムによる収益を得ている場合があります
