2021年の東京オリ／パラを見据え、1000万台の普及を早期に
A-PABでは、「8月末までの視聴可能機器台数は、累計で550万台を突破し、8月単月では、前年同月の1.6倍という高い伸び率となった。2019年11月まで未公表だった新チューナー内蔵録画機を除いても、約1.4倍という伸びをみせている」とコメント。
「東京オリンピック／パラリンピックまでに500万台の普及を目指していたものの、当初は、延期による影響が懸念された。だが、2020年7月末で500万台を超え、8月も好調に推移した。これは、アナログ放送終了時の2008年～2011年の間に販売された受信機の買い換えや、コロナ禍でのステイホーム傾向が続き、4K中心の大型テレビへの買い換え機運が継続しているものと考えられる」
そして、「新しい放送を、より多くの皆様に楽しんでもらえるよう、今後ともさらなる普及に努める」としている。
統計によると、2008年～2011年の4年間で、合計6835万台の薄型テレビが販売されている。テレビの買い替えサイクルをもとにすると、これらのテレビが、ちょうどいま、買い替え時期を迎えている。
A-PABでは、2021年7月に予定されている東京オリンピックの開催に向けて、できるだけ早い段階で、1000万台の普及を目指す考えを示している。
買い替え時期を迎えている大量の薄型テレビを、新4K8K衛星放送が視聴可能な4Kテレビに、いかに買い替えを促進させるかが、今後の新4K8K衛星放送の視聴可能機器台数の普及ペースを左右することになる。
カラーテレビの世帯普及率1割達成は9年、その後普及が加速
この9月は、日本でカラーテレビの本放送が1960年9月10日にスタートしてから、60周年の節目を迎えている。
歴史を振り返ってみると、カラーテレビの世帯普及率が1割を超えるまでには9年かかっているが、そこからわずか4年で普及率は75％に到達。6年後には9割を超えた。
2018年12月にスタートした新4K8K衛星放送の視聴可能台数は、世帯普及率がようやく1割を超えた。1割を突破したことで、今後、普及にどんな弾みがつくのかが注目される。
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