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MAGLAB、三密回避のためのデバイスを開発、星野リゾートにおける運用を開始

2020年06月30日 10時00分更新

文● 株式会社MAGLAB

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株式会社MAGLAB
6週間という短期間でソリューションを共同開発し現場へ展開

様々な生活・業務の課題をIoT/AIの実装で解決してきた株式会社MAGLAB (本社:高知県高知市帯屋町、代表取締役:武市 真拓、以下MAGLAB) はコロナ対策の一環として利用可能な新しいデバイスを提供開始します。このデバイスは星野リゾート様において、2020年6月には15施設、同7月からは8施設で運用を開始しています。




今回、お客様の課題に対して迅速な技術的問題点の切り分けを行い、星野リゾート様と一つのチームとなって開発を実施、新規開発のデバイスとセンサーデータのクラウド送信を迅速に提供することで、ご依頼から6週間という短期間において複数拠点での現場運用開始を実現しました。

本システムの特徴のひとつであるセンサーデバイスは、現場に溶け込み、違和感の少ないセンサー外観 [写真1、写真2] を基本コンセプトに、MAGLABが中心となって回路基板とファームウェアを開発 [写真3]。Wi-Fiへの接続安定性向上やリモートでのメンテナンス性向上に「obniz Cloud」。セキュリティ性の高いインターネット通信開通までのリードタイムが短く、IoT向けの管理機能が豊富な「SORACOM Platform」など、MAGLABのパートナー企業でもある各社の技術ソリューションを効率よく使用 [図1]。これらにより短期間の実装と現場への展開を可能としました。今後の状況に応じてさらなる機能追加も柔軟な対応が可能となっています。

[図1] 星野リゾート様と共同開発した三密回避システムの全体構成図

もうひとつの特徴である、混雑情報の表示アプリケーション[写真4]については、現場の意見を反映し同じく短期間にて星野リゾート様にて独自で開発されました。各施設における温泉施設の混雑情報をわかりやすく提供しています。
[写真1] 星野リゾート様におけるセンサーデバイス設置例
[写真2] MAGLABにて開発されたデバイス
[写真3] 専用の回路基板の開発から実装までを短期間に実現
[写真4] 星野リゾート様にて独自開発された混雑状況表示アプリケーションの画面


今回のリリースにあたって共同開発を行った、星野リゾート 情報システムグループの久本様よりコメントを頂いています。



MAGLABでは、このセンサーデバイス(MG-HC02)を含めた、コロナ禍における三密回避のためのソリューションを「AirSTATUS for Social distance」として2020年7月中旬より順次展開していく予定です。

■ 通過人数カウンター(MG-HC02)の特徴
現場における課題


閉じられた空間における混雑具合を把握したい
例えば温泉旅館の大浴場にはカメラなどプライバシーに影響あるデバイスは置けない
単純な人感や通過センサーでは存在や通過人数はカウントできても人数の増減はわからない


利用シーン


飲食店、ライブハウス、社内の特定エリアなど閉じられた空間
温泉、大浴場浴室など人の目が入りにくいエリア


センサーの機能と仕組み


センサーの前を一人の人や物が通過した場合、通過人数のカウントができます
眼に入っても安全とされる光学系レーザーによって人の動きを検知しています
誤検知が少なくなるように独自のロジックで出入りの人数をカウントしています


得られる効果


大浴場やレストランなどに行く際に、事前にお客様自身で混雑状況を把握でき、行動の参考にできる
スタッフが常駐しなくても、混雑状況を可視化できるようになる
カメラなどの高額デバイスに比べ安価に、かつ簡単に設置可能


ご提供にあたって


お客様の環境に合わせてデータ出力を調整しますので、ご相談ください。
簡易的な混雑情報表示のためのアプリケーションも用意しています。(星野リゾート様開発のアプリケーションとは仕様が異なります。)


■ MAGLABについて
IoT/DXに特化した実装支援を行っています。プロジェクトの開始段階から課題を明確にし、IoT/DXプロジェクトの成功率を向上、世の中にIoT/DXを利用した課題解決策の普及を加速することをミッションとしています。その対応範囲は幅広く、製造業やオフィスIoTはもちろんのこと医療からドローン、畜産など多くの課題を解決してきた実績があります。


URL: https://maglab.jp/

■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社MAGLAB
担当: 藤川 E-MAIL(広報): contact@maglab.jp

■商標について
obnizは株式会社CambrianRoboticsの登録商標です。
SORACOMは株式会社ソラコムの登録商標です。
文中、図や写真内の社名、商品名、およびロゴ等は各社の商標または登録商標である場合があります。

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