VR・AR などを活用したバーチャル外出（イメージ）
ソニー、NTTドコモ、エムスリーの3社は5月22日、医療機関・患者向けのICTやIoTの活用において協業検討を開始したと発表。
現在、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大の影響で、約9割の医療機関が入院患者との面会を制限しており、患者は家族や友人と直接会うことが困難な状況にあるという。医療現場でも患者との接触回数の軽減をしながらも、健康状態のモニタリングや医療を提供する必要があり、ICTやIoTを活用した遠隔技術の導入がより一層求められているとのこと。
VR・AR などを活用したバーチャル外出（イメージ）
今回、3社は協業検討の第1弾として、VR・ARなどを活用した入院患者向けのバーチャル外出支援のトライアルを開始する。病室でVRゴーグルをかけると、周囲に360度の旅行映像が浮かび上がり、外出しているような感覚を味わえるプログラムや、ARで仮想のキャラクターとインタラクティブなコミュニケーションが取れるレクリエーションプログラムを検討している。
感染防止のため直接家族と会うことできない状況でも、撮影した家族の映像をリアルタイムでVRゴーグルに映し出すことで、家族などと一緒にいるような感覚を味わえるバーチャル面会システムも用意。本取り組みは、千葉県千葉リハビリテーションセンターでのトライアルから開始する。
