MMDLaboは4月30日、運営するMMD研究所が実施した「新型コロナウイルスによる支払い方法の変化に関する調査」の調査結果を発表した。
本調査は、コロプラが提供するスマートフォン向けインターネットリサーチサービス「スマー トアンサー」における共同調査第26弾で、スマホを利用する18歳～69歳の男女5530人を対象に、4月22日に実施したもの。
普段の支払い方法と直近3ヵ月以内の支払い方法について聞いたところ、どちらも上位から「現金」、「クレジットカード」、「QRコード式のスマホ決済」という順番で、直近3ヵ月以内では全体的に利用が落ちており、消費行動が控えられていることが判明した。
次に、新型コロナウイルスによって各支払い方法の利用に変化があったか聞いたところ、7.3％が「変化があった」、12.9％が「やや変化があった」と回答した。
変化があった、やや変化があったとの回答者に、各支払い方法はどのような変化があったか聞いたところ、「利用が減った」という回答が最も多かったのは「現金」で73.6％、次いで「交通系電子マネー」が28.5％。「利用が増えた」という回答が最も多かったのは「QRコード式のスマホ決済」で78.9％、次いで「タッチ式のスマホ決済」で65.3％という結果だった。
なぜ利用頻度に変化があったのか自由回答で聞いたところ、現金の利用減については、「実店舗に行く機会が減り、代わりに通販などを利用する機会が増えたから」「家から出なくなったから」「現金収入が減って当座の資金が不足しないように」「コインなどの現金が1番皆が触ってて汚いから」といった回答が寄せられた。
また、キャッシュレス決済の利用が増えたことについては、「お店の人と触れる機会を減らしたい」「なるべくお会計をスムーズに済ませて室内の滞在時間を短くしたいから」「現金にウイルスがついている可能性があることから、キャッシュレス決済を積極的に使うようになった」などの回答があった。
最後に、国民への一律10万円給付を受けて、どんな使い道を考えているのか聞いたところ、最も多かったのは「食品、飲料品」で30.8％、次いで「貯金」で27.5％、「食事」で24.1％という結果。上位5項目中、3項目が生活費に関わるものであった。
