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機能性表示食品の購入経験率、サプリユーザーで31%

2016年04月27日 09時27分更新

記事提供:WPJ

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グラフ (公社)日本通信販売協会(JADMA)が25日発表した「機能性表示食品制度に関する調査」によると、機能性表示食品の購入経験率は最近1年間で21%で、サプリメントユーザーでは31%に上ることがわかった。

 同調査はインテージマイティモニターより条件抽出した20~79歳の男女5611人を対象にしたインターネット調査。調査期間は3月4~7日。

 機能性表示食品の認知度は、「内容まで知っている」が12%で、「名前は知っているが内容は知らない」を含めると認知度は64%となった。サプリメントユーザーで認知が高い傾向があった。

 機能性表示食品の認知項目では、「確かに知っている」「聞いたことがある気がする」を合わせると、「科学的根拠(エビデンス)に基づいている」の認知が54.8%、「安全性が確認されている」は55%、「科学的根拠(エビデンス)に基づいた機能表示がされている」が47.4%となり、安全性や科学的根拠に基づいていることの認知度が高かった。一方、「消費者庁のHPで情報提供されている」は「知らない」が70.5%、「事業者責任の制度である」は「知らない」が70.2%に上り、名前は知っていても、制度自体はよくわかっていない消費者が多いことが判明した。

 機能性表示食品の魅力項目では、「魅力的である」「やや魅力的である」を合わせた数値は、トップが「安全性が確認されている」で65.5%、2位は「製造・品質の管理体制が明らかである」が63.2%、3位が「科学的根拠(エビデンス)に基づいた機能表示がされている」の59.6%となった。

 
 また、一般のサプリメントに対して「効果に関する科学的根拠(エビデンス)がない」「商品の働きがわかりにくい」など、サプリメントに不満・不安を感じている人の方が、機能性表示食品の購入経験率が高くなる傾向があった。

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