（株）電通が23日発表した「2015年日本の広告費」によると、2015年の日本の総広告費は、前年比0．3％増の6兆1710億円となり、4年連続で前年実績を上回った。2015年の総広告費は、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し微増となった。
媒体別にみると、「新聞広告費」（前年比6．2％減）、「雑誌広告費」（同2．3％減）、「ラジオ広告費」（同1．4％減）、「テレビメディア広告費」（同1．2％減）を合計した「マスコミ四媒体広告費」は同2．4％減となった。「インターネット広告費」（同10．2％増）は、スマートフォン・動画・新しいアドテクノロジーを利用した広告が堅調に伸長し、全体をけん引した。「プロモーションメディア広告費」は同0．9％減だったものの、屋外広告、POP、展示・映像ほか、は増加した。テレビメディア広告費のうち、衛星メディア関連は同1．5％増となった。
業種別（マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く）では、全21業種中6業種で増加。主な増加業種は、「精密機器・事務用品」（前年比9．7％増、腕時計、万年筆）、「情報・通信」（同5．1％増、オンラインゲーム、オンラインショップ）、「エネルギー・素材・機械」（同4．1％増、ガス会社、電力会社）、「食品」（同2．7％増、通販系サプリメント、健康食品）、「交通・レジャー」（同2．2％増、会員制スポーツクラブ、レジャーランド・テーマパーク）など。
主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」（前年比15．5％減、オーディオソフト、人気キャラクター系玩具）、「自動車・関連品」（同11．0％減、軽自動車、セダン、2BOX）、「飲料・嗜好品」（同8．2％減、缶コーヒー、第3のビール）、「家電・AV機器」（同8．1％減、コーヒーメーカー、空気清浄機、液晶テレビ）、「家庭用品」（同7．3％減、機能性マットレス、家具、機能性フライパン・鍋）など。
通販系の減少業種では、「化粧品・トイレタリー」（同3．8％減）で通販女性用ラインナップ化粧品、シャンプー＆リンス・コンディショナーなどが減少した。「ファッションアクセサリー」（同2．8％減）では、貴金属・アクセサリー、婦人服、機能性肌着などが減少。「金融・保険」（同2．8％減）では通販系医療保険、クレジットカードなど、「流通・小売業」（同2．0％減）では、通信販売が減少した。
